スポーツ用品
業界別M&A動向

スポーツ用品業界のM&A動向

更新日

業界の定義

スポーツ用品は「スポーツ器具」とも呼び、スポーツのために用いられる様々な物品のことである。スポーツ用具やスポーツ用品ともいう。トレーニング用品・アウトドア用品・カー用品・オートバイ用品もスポーツ用品に含む場合がある。
スポーツ用品の進歩により、スポーツ競技のルールそのものが変わる場合がある。事例として、ナイキの厚底シューズが「速すぎる」との論争になり、東京オリンピックでの使用が不可になるのではないかと話題になった。



業界の特色

スポーツ用品業界イメージ画像

スポーツ用品の一つであるスポーツウェアは、スポーツの発祥とともに存在しているので極めて古い歴史がある。例えば、狩衣(かりぎぬ)は古代貴族の狩猟服であったが、平安時代に貴族の日常着になった。ポロシャツもポロ用の競技服が日常着になった。

プロ野球の球場でファンが贔屓の選手のユニフォームを来て応援するなど、必ずしも競技者ではないスポーツ愛好者が、競技人口をはるかに超える人口で存在し、その人達がスポーツ用品市場の一部を形成しているのが特色である。

ワークマンは作業労働者のための「作業服」を販売する店舗であってスポーツ用品店ではないが、労働者用作業服という機能性にファッション性という付加価値を付けてアウトドア用品として売り出したところ、作業服本来の価値である高品質低価格が評価され爆発的に売上を伸ばしているのを見ると、スポーツ用品と日常品の垣根が低くなっている。

スポーツ用品業界は、スポーツビジネス業界に依存していると言っても過言ではない。プロスポーツが盛んになると競技人口の裾野が広がり、競技人口が増えると愛好者が増えてスポーツ用品が売れるという連動性が市場を形成している。

市場の規模

株式会社矢野経済研究所によると、2019年のスポーツ用品業界の市場規模は1兆5,691億1,000万円と見込まれている。健康志向によるスポーツ人口が増えており、ランニングブームは根強くランニングシューズや関連ウェアなどで今後も堅調に推移するものと予測されている。


スポーツ用品分野別国内出荷市場規模推移
出典:https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2424


団塊の世代を中心に登山などアウトドア用品の需要もブームからトレンドになっており、この2エリアの牽引でスポーツ用品業界の市場縮小の兆しは見えない。

世界のスポーツ用品製造メーカーランキングは、ナイキが売上高3兆8,000億円、アディダスが2兆8,644億円、ザ・ノースフェイスが1兆2,500億円、アンダーアーマーが4,000億円、プーマが4,000億円となっている。

国内のスポーツ用品製造メーカーは、株式会社アシックスが3,780億円。ミズノ株式会社が1,697億円。株式会社デサントが1,424億円となっており、世界順位では10位前後に位置している。

国内トップメーカーのアシックスは、2001年にゴルフ事業から撤退した。その後は経営資源をランニング事業に集中させ、世界各地で行われているマラソンイベントのスポンサーになることで、市民に対してアシックスブランド浸透に成功した。スポーツシューズの売上が全体の8割に達している。スポーツシューズはスポーツ全般に需要が見込めるため、いずれかのスポーツの競技人口が減少しても新たなスポーツの競技人口が増えることにより安定した売上をキープすることに成功している。



課題と展望

日本のスポーツ用品メーカーは海外スポーツ用品メーカーに比較してブランディングが弱く、海外市場での市場浸透をどうするかが課題となっている。品質は海外スポーツ用品メーカーより相対的に優位性があるのに、デザインやサービス体制が需要国のローカルニーズに対応できてないという声もあがっている。

2020年の東京オリンピックが延期され、オリンピックにともなう波及効果が見込めなくなった今、海外市場をどう開拓していくかが各メーカーが直面している課題である。

スポーツ用品はITとの親和性が高く、スマートウオッチなどウェアラブル端末とGPSが連動してランニングの軌跡を記録することが可能である。仲間のランナーと情報共有したり、心拍数・消費カロリー・ステップ数・上下運動幅などさまざまな数値を記録して終了後スマートフォンでチェックできるなど、需要者の様々なニーズに対応した情報サービスという付加価値の開発も求められている。



スポーツ用品業界のM&A動向

スポーツウェアを普段着や仕事着で着用する「アスレジャー」がトレンドになるなど、スポーツ用品業界は他業界とのコラボレーションで勢力を拡大するフェーズに入っている。M&Aもその動きに合わせてIT業界や3Dプリンターなど他の製造業とのM&Aが成立し始めている。

2016年、株式会社アシックスは、米国FitnessKeeperの株式を100%取得してM&A。FitnessKeeperはGPSを活用し、ランニングやサイクリングにおける運動を記録・追跡するフィットネス・トラッキング・アプリケーション「Runkeeper」を世界展開。世界中の「Runkeeper」ユーザーにアシックスの製品や技術を浸透させる狙いでのM&Aであった。

2015年、株式会社デサントはトレイルランニングシューズなどを販売する英国スポーツ用品のイノヴェイトの株式80%を26億円で取得してM&A。イノヴェイトは欧州を中心に60カ国で「inov-8」を展開している新進気鋭のシューズメーカーである。デサントはスポーツウェアに加えランニングシューズを強化しており、2013年から日本・香港・韓国で「inov-8」を販売していた。

2008年、ゼビオ株式会社は、当時東証マザーズ上場の中古ゴルフ用品販売チェーンの株式会社ゴルフパートナーの株式を公開買付けにより95.5%取得してM&A。翌年簡易株式交換により残りの0.5%を取得し100%取得するM&Aを成立させた。取得総額は68億円であった。


弊社のM&Aご成約実績

  • 成約年数
    2014年11月
    対象会社(譲渡会社)
    スポーツ用品製造
    地域:関東
    譲受会社
    専門商社
    地域:関西
    取引スキーム/問題点・概要
    55歳以上,事業承継,株式譲渡
    譲渡企業は、特定のスポーツ分野において秀でた技術を持ちニッチシェアを獲得している優良企業。
    オーナーが高齢となり、事業承継...
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  • 成約年数
    2012年3月
    対象会社(譲渡会社)
    フィットネスクラブ3施設
    地域:九州
    譲受会社
    スポーツ関連(上場企業)
    地域:非開示
    取引スキーム/問題点・概要
    株式譲渡,後継者不在
    譲渡会社は、大型総合フィットネスクラブを3施設、キッズランドを1施設運営する会社で、1万人以上の会員をもつ。譲受会社はメディカル・...
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新着案件情報
  • 詳細業種 伝統商品商社
    所在地 九州・沖縄
    概算売上 5億円~10億円
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  • 詳細業種 SES、ソフトウェア開発
    所在地 関西
    概算売上 1億円~2.5億円
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  • 詳細業種 プロテイン・機能性表示食品の企画販売
    所在地 関東
    概算売上 1億円~2.5億円
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  • 詳細業種 QEHSアウトソーシング、人材アウトソーシング
    所在地 非公開
    概算売上 30億円~50億円
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  • 詳細業種 旅館
    所在地 中部・北陸
    概算売上 2.5億円~5億円
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  • 詳細業種 ソフトウェア受託開発業
    所在地 関西
    概算売上 1億円~2.5億円
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  • 詳細業種 土木工事業
    所在地 東北
    概算売上 10億円~30億円
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  • 詳細業種 スマホ・タブレット用画面フィルムのEC販売
    所在地 関西
    概算売上 2.5億円~5億円
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  • 詳細業種 不動産販売業・工事業
    所在地 関東
    概算売上 10億円~30億円
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