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業界の定義

温浴とはお湯に体を浸けることであり、温浴施設とは銭湯やスーパー銭湯、健康ランド、スパなど温浴ができる施設のことを指す。
日本では古くから庶民の生活習慣として風呂文化が根付いている。石風呂・釜風呂に始まり、寺社の施湯・湯屋・銭湯というように公衆浴場業というビジネスとして発展してきている。しかし温浴設備に飲食や休憩機能・リラクゼーションというサービスを組み合わせた大型温浴施設の歴史は浅く、1955年創業の船橋ヘルスセンターが草分けで、まだ半世紀しか経過していない。
この頃から自家風呂の普及による公衆浴場の減少数とリラクゼーションニーズに合わせた温浴施設の増加数がクロスしており現在に至っている。

業界の特色
温浴施設業界のイメージ画像

温浴施設業界は、近年では銭湯からヘルスセンターに始まり健康ランド・スーパー銭湯・日帰り温泉と、その時代をリードする業態が交代しながら右肩上がりに成長しているのが特色である。
温浴施設業界に関してその実態を正確に把握することは難しく、各業態を網羅的にカバーして活動している業界団体が存在しないことに起因する。マーケティングの基盤が貧弱であることは、今後の温浴施設業界発展の障害になる。
旅館やホテル・フィットネスクラブ・エステサロン・ヘアサロン・飲食店・アミューズメント施設・介護施設など他業界に温浴施設が併設されている業態が存在しており、温浴施設が全体の付帯サービスとなっていても面積としては温浴施設の方が大きい場合もあり、温浴施設業界をどういう括りで見るかは判断できないのが特色である。

「一般公衆浴場」と「その他公衆浴場」に公衆浴場法では明確に区別されてはいるが、公衆浴場(温浴施設)という分類では規模の大小・館内着の有無・天然温泉の有無など何も規制はない。年間売上高が数千万円の公共温泉から数十億円の大型温浴施設が混在する。今後も様々な業態が登場すると予想されるが、温浴施設業界の多少の変化程度の実態が継続される。

市場の規模

前述のように温浴施設業界には業界団体が存在しないため市場規模の正確な数値は存在しない中、みずほコーポレート銀行(当時)の調査によると、2025年には医療・介護などを含む生活産業の市場規模は100兆円と推計しており、その中での温浴施設業界についての記述と「衛生行政業務報告書」に記載されている施設数から推計すると、現在の市場規模は約1兆1000億円(入浴料・入館料の合計)と試算されている。内訳は、銭湯が約720億円、その他温浴施設が約1兆200億円である。

銭湯は、ピーク時の1968年に全国に17,642軒存在したが、2015年には4,293軒までに減少した。設備・建物の老朽化も原因だが、売上減少や後継者不足、燃料費高騰による経費の増加などが複合的に銭湯を廃業に追い込んでいる。
同年の温浴施設数合計は、20,910軒となっている。2007年に温浴施設数が28,792軒と最多となってから減少が続いている。これは経済成長の鈍化だけでなく、温浴施設の普及が一巡するとともに生活者の嗜好の変化による市場規模縮小によるもので、新規出店が減少しながら廃業がそれを上回った状況が続いている。

2006年の建築基準法改正や道路交通法規制強化(飲酒運転罰則強化)による郊外型店舗の飲食単価減少、岩盤浴は不衛生だという風評被害なども減少の要因となっている。


課題と展望

平成26年度「公衆浴場業(一般公衆浴場)の実態と経営改善の方策」という調査資料によると、公衆浴場の経営課題は客数の減少、燃料費の上昇、施設設備の老朽化、水道光熱費の上昇があげられている。
これらへの対処として経営方針の明確化と独自性の発揮やサービスの見直しと向上、施設と設備の改善、業務のIT化、人材育成があげられる。他業界に比べてかなり遅れていることを否定できないのも事実である。
付け加えておくと、将来の展望で「浴場業以外への転業」が10%、そして「廃業」と回答している経営者が21%存在する。
その他公衆浴場に関しては、滞留時間、温度帯集客、清潔度数、人材育成などマーケティング理論を駆使した経営を実践している経営者が多く、時代のニーズに合わせた業態が異業種からの参入も含め開発されている。


温浴施設業界のM&A動向

温浴施設業界のM&Aは少ない。譲渡案件も旅館M&Aの付帯施設には見受けられるが、純粋な温浴施設単独のM&A案件はほとんど見られない。

一般公衆浴場(銭湯)では、第三者の20代から30代の若者が既存の高齢経営者を退き(代わり)、経営権を取得して、シェアオフィス付き銭湯・マッサージ中心24時間営業銭湯・イベント銭湯・脱衣所に窯の焼きたてピザ銭湯(銭湯には元々窯がある)など若者目線でのサービス業を展開している。若者はSNSなどでの情報発信力が既存の銭湯経営者と比較にならない強さで集客に成功している。

2015年、米国投資ファンドのベインキャピタルがお台場大江戸温泉物語など全国29カ所で温泉旅館や温浴施設を運営する大江戸温泉ホールディングスをM&A。訪日観光客増加による需要増で成長が見込まれる。

2019年、極楽湯ホールディングスは、長野県で観光土産品販売のタカチホが運営する温浴施設事業5施設をM&Aした。当事業の直近売上高は14億円で営業利益6260万円。極楽湯のM&Aは、女池湯ったり苑、松崎湯ったり苑、槇尾湯ったり苑(以上新潟県)とみや湯ったり苑(宮城県)、羽生湯ったり苑(埼玉県)である。極楽湯は、フランチャイズを含め全国で40店舗を展開しており、新規出店だけでなく今後もM&Aで事業を拡大していくことが予想される。


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