貸借対照表（バランスシート）とは？ 見方・読み方やPLとの違いをわかりやすく解説

BS(貸借対照表)とPL(損益計算書)

BS(貸借対照表)と同じ財務諸表の中にPL(損益計算書)という書類があります。ここでは、PL(損益計算書)の概要とBS(貸借対照表)とPL(損益計算書)との違いについて、説明します。

• PL(損益計算書)とは
• BS(貸借対照表)とPL(損益計算書)との違い

PL(損益計算書)とは

PL(損益計算書)とは、財務諸表の1つで、会社の収入や支出がわかるものです。主に1年間の収益性や成長性などの経営成績を示す書類です。

PL(損益計算書)については関連記事をご確認ください。

BS(貸借対照表)とPL(損益計算書)との違い

BS(貸借対照表)とPL(損益計算書) の主な違いは、それぞれの構成要素と示す情報の範囲にあります。BS(貸借対照表)を構成するのは資産、負債、純資産です。BS(貸借対照表)は、会社の財政状況を示す書類で、作成時点における資産と負債の状況、さらに会社に蓄積された純資産（資産から負債を減算した金額）の状況を表します。

一方、PL(損益計算書)を構成するのは、収益と費用です。PL(損益計算書)は、会社の経営成績を示す書類として、一定期間(例えば、1年間)において、どのくらいの収益や費用が発生し、どのくらいの利益または損失があったかを示します。

BS(貸借対照表)とPL(損益計算書)は、いずれも会社の経営の実態を把握するのに重要な書類ですが、上記の通り把握できる内容は異なることに留意が必要です。

BS(貸借対照表)の各構成要素

次にBS(貸借対照表)に記載されている構成要素は、大きく分けて以下の３つあります。

• 資産の部
• 負債の部
• 純資産の部

BS(貸借対照表)では、表の左側に資産を、右側に負債と純資産を記載します。

左側の資産の部は、会社が調達した資金をどのように活用しているのかを示します。資産は現金預金や商品、建物、土地、無形の権利などが該当し、これらを所有するためには、資金が必要です。この資金の調達方法を示すのが、右側の負債の部と純資産の部です。

BS(貸借対照表)では、右側に資金調達の方法を、左側に調達資金の活用状況を示します。両者の合計は必ず一致します。このことから、貸借対照表は「Balance Sheet」とも呼ばれているのです。

それでは、BS(貸借対照表)の構成要素である「資産の部」、「負債の部」、「純資産の部」について、それぞれ具体的にどのような勘定科目を記載するのか、順に説明していきます。

資産の部

BS(貸借対照表)の左側が、資産の部です。資産の部には、会社が将来的に資金として活用できる資産や、現在保有している現金預金などを記載します。

資産の部は、さらに「流動資産」、「固定資産」、「繰延資産」の3つで構成されます。

流動資産

流動資産とは、通常の営業活動から生じる資産、または1年以内に換金が可能な資産のことです。具体的には、財務諸表等規則（以下、財規）というルールで主に下記のような項目が流動資産の勘定科目として使われます。

• 現金及び預金
• 売掛金
• 商品及び製品
• 有価証券
• 前払費用

固定資産

流動資産に対し、1年以上の長期にわたって利用を予定している資産や、現金化までに時間がかかる資産を固定資産といいます。固定資産は、「有形固定資産（財規上の例：建物、機械及び装置、土地など）」、「無形固定資産（財規上の例：のれん、特許権、ソフトウェアなど）」、「投資その他の資産（財規上の例：投資有価証券、長期貸付金、繰延税金資産など）」に分けられます。

繰延資産

繰延資産とは、支出する費用のうち、その支出効果が1年以上になるものをいいます。資産の部に計上されますが、実際に現金化できる資産ではありません。これは、長期的に事業に影響があると思われる支出をする際、会計上は一度に計上せず、長期間にわたって少しずつ償却処理していくという手法を取ります。

財規上にある主な具体的な勘定科目には、創立費、開業費、株式交付費などが該当します。繰延資産は、資産の部に計上されてはいるものの、実際に企業が保有している資産とはいえないという特徴があります。

負債の部

次に負債の部です。 負債の部には、会社の借金や将来支払する義務のある債務などを記載します。負債は支払期限の長さ（1年以内と1年超）によって、「流動負債」と「固定負債」の2つに分けられます。

流動負債

流動負債とは、1年以内に支払う予定のお金のことをいいます。すでに仕入れた商品を受領していて、支払いが決まっている買掛金や、振出済みの「支払手形」などが該当します。財規上にある具体的な勘定科目には、主に下記のようなものがあります。

• 買掛金
• 支払手形
• 短期借入金
• 未払金
• 引当金

固定負債

固定負債とは、1年以上の長期間にわたって返済する義務を負っている負債のことです。財規上にある具体的な勘定科目には、主に下記のようなものがあります。

• 社債
• 長期借入金
• 繰延税金負債
• 引当金
• 負ののれん

純資産の部

最後は純資産の部です。

純資産の部には、株主が会社に対して出資した資本金などを記載します。また、資産を時価評価した際の含み損益である評価・換算差額等や新株予約権などもこの純資産に含まれます。

なお、負債の部に記載される項目は将来、支払い義務があるものですが、純資産の部に記載される項目は、将来の返済義務はありません。

BS(貸借対照表)の分析

次にBS(貸借対照表)の分析ポイントについて、説明します。

会社の資産と負債のバランスを見ることができる貸借対照表は、経営の改善に役立てることもできます。ここでは、流動比率、当座比率、自己資本比率の3つを紹介します。

• 流動比率の確認
• 当座比率の確認
• 自己資本比率の確認

流動比率の確認

流動比率は、流動負債に対する流動資産の割合を示す指標です。流動資産は1年以内に現金化できる資産であり、流動負債は1年以内に支払う必要のある負債をいいます。そのため、流動比率は、短期返済が必要なお金に対する返済能力を示すことができます。

具体的な目安は、流動比率が100％を下回っていれば、資金繰りが困難になる可能性があるといえます。一方、流動比率が100％を上回っていれば、当面の資金繰りの心配は少ないと考えることができます。

流動比率は、下記の計算式で導くことができます。

• 流動比率（％）=流動資産÷流動負債×100

当座比率の確認

次に当座比率とは、流動資産に含まれる当座資産と流動資産を表す比率をいいます。当座資産とは、現金預金など、流動性が高く確実に活用できる資産を示すものをいいます。流動比率よりも当座比率は、棚卸資産などを含めない比率を算出できるため、資金繰りの問題がないかどうかの安全性を確認できます。

当座比率は、下記の計算式で導くことができます。

• 流当座比率（％）=当座資産÷流動負債×100

自己資本比率の確認

自己資本比率とは、総資本における自己資本の割合を示します。自己資本とは、会社の剰余金や株主から得た資本など、返済の必要がない資本のことをいいます。総資本のうち、自己資本が占める割合が多ければ、それだけ長期的な安定性が高いといえます。一方、自己資本比率が低い場合は、赤字計上をしていたり、借入金などの負債が増加していたりすることが原因として考えることができます。

自己資本比率は、下記の計算式で導くことができます。

• 自己資本比率（％）=自己資本÷総資本×100

BS(貸借対照表)の作成手順

BS(貸借対照表)の作成手順

1. 伝票の作成
2. 総勘定元帳の作成
3. 決算整理仕訳
4. 試算表の作成
5. BS(貸借対照表)の作成

伝票の作成

最初は伝票の作成です。BS(貸借対照表)は、ある特定の時点（決算日）における会社の財政状況を示す書類です。財政状況を適切に反映させるには、日々の会計処理が必要です。BS(貸借対照表)の対象となる期間について、伝票の作成や仕訳帳の作成など、日々の会計経理が行われていることが前提になります。

総勘定元帳の作成

伝票を作成した後は、総勘定元帳の作成です。何らかの取引が発生した場合、日々の仕訳は日付順に仕訳帳に記載されます。総勘定元帳は、仕訳帳のデータを勘定科目ごとに整理し、BS(貸借対照表)やPL(損益計算書)の作成に利用される帳簿です。BS(貸借対照表)を作成するためには、仕訳帳から総勘定元帳へ転記を行い、各勘定科目の残高を確定させます。会計ソフトを利用している場合、仕訳帳から総勘定元帳への転記は自動的に行われるため、効率的に管理できます。

決算整理仕訳

つづけて、決算整理仕訳の起票です。決算整理仕訳とは、決算のために行う最終的な修正の仕訳のことをいいます。代表的なものとして、以下のような仕訳があります。

減価償却費の計上

企業が保有する固定資産（建物、機械及び装置など）の減価償却費を計上し、資産価値を適正に反映します。

未払費用、未収収益の調整

決算日時点で発生しているが、未処理となっている費用や収益を適切に認識します。

貸倒引当金の設定

将来発生する可能性のある貸倒損失に備え、引当金を計上する。決算整理仕訳を行った後、BS(貸借対照表)の正確性を確保するために、計上漏れや誤りがないかを確認します。

試算表の作成

次は試算表の作成です。試算表は、すべての勘定科目の残高を一覧化し、財政状況を確認するために利用されます。主に以下の3種類の試算表が使用されます。

合計試算表

各勘定科目の借方と貸方の合計を一覧化したもの。。

残高試算表

各勘定科目の借方と貸方の残高を一覧化したもの。。

合計残高試算表

合計試算表と残高試算表を統合したもの。

決算整理後に作成する試算表は「決算整理後残高試算表」といい、BS(貸借対照表)の作成に用いられます。

BS(貸借対照表)の作成

最後に決算整理後残高試算表をもとにBS(貸借対照表)を作成します。BS(貸借対照表)は、企業の資産、負債、純資産を決算日時点で示す財務諸表であり、各項目の計上が適切であることを確認し、資産と負債及び純資産のバランスが取れているかを検証する必要があります。

M&AにおけるBS(貸借対照表)の重要性

M&Aの実施過程においては、会社のBS(貸借対照表)をもとに、企業価値評価を算定することが重要となります。M&Aで会社を買収する立場になった際、買い手にとって重要なのは会社がどの程度の純資産価値を保有しているかになります。

また、買収する会社の企業価値評価のアプローチ方法の1つにコスト・アプローチというものがあります。コスト・アプローチとは、企業買収における主たる企業評価方法の1つで、買収する会社の貸借対照表の純資産価値に着目した評価手法をいいます。M&Aにおいては、BS(貸借対照表)の情報を基に、企業価値を算定することもあるため、BS(貸借対照表)は重要な役割を果たします。

まとめ

BS（貸借対照表）は、企業の特定時点における資産、負債、純資産を示し、会社の財政状態や資金調達の構造を把握するための重要な財務諸表です。PLが一定期間の収益性を示すのに対し、BSは企業の安全性や安定性を読み取るうえで欠かせません。資産の部、負債の部、純資産の部の構成を正しく理解し、流動比率、当座比率、自己資本比率などを確認することで、資金繰りや財務健全性の分析にも役立ちます。また、M&Aの場面では、純資産価値や財務内容を把握するための基礎資料となり、企業価値評価にも直結します。BSは単なる会計書類ではなく、経営戦略や投資判断、事業承継を考えるうえでの基本インフラとして理解しておくことが重要です。