EBITDAとは？ 意味や計算方法、留意点などをわかりやすく解説

EBITDAとは

まずはEBITDA から詳しく説明していきます。

EBITDAの定義と意義

EBITDAは、企業価値評価の指標で、利払前・税引前・減価償却前利益のことをいいます。

EBITDAの読み方

EBITDAの読み方は、「イービットディーエー」、「イービッタ」、「エビーダ」などといわれていますが統一された呼び方はありません。
正式名称は「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization」であり、頭文字を取ってEBITDAと一般的に呼ばれています。なお、正式名称のそれぞれの意味は、以下の通りです。

• Earnings Before：考慮する前の利益
• Interest Taxes：支払利息
• 税金・Depreciation：有形固定資産の減価償却費
• Amortization：無形固定資産の減価償却費

EBITDAという用語だけでなく、それぞれの英語の意味を覚えておくことで、今後の経営や投資活動時に活かすことができるので覚えておいて損はありません。

EBITDAの計算方法と指標

次にEBITDAの計算方法と指標について解説します。

EBITDAの計算方法

EBITDAの計算方法は、企業の損益計算書から得られる数値を使用して行われ、原則として、当期純利益に、税金、支払利息、減価償却費を加え、受取利息を差し引くことで求められます。

ただし、EBITDAには統一された計算式があるわけではないため、EBITDAの計算対象となる企業によって臨機応変に考えることができます。
代表的なEBITDAの計算方法は、主に以下の４つがあります。

• ①営業利益＋減価償却費
• ②経常利益＋減価償却費＋支払利息
• ③税引前当期純利益＋減価償却費＋支払利息＋特別損失
• ④当期純利益＋減価償却費＋支払利息＋法人税等

例えば、ある製造業を営む企業Aの当期純利益が500万円、減価償却費が150万円、支払利息が50万円、法人税等が100万円だった場合、EBITDAは以下のように計算されます。

• 【EBITDAの計算式】
  500万円＋150万円＋50万円＋100万円
  ＝800万円

指標その１、EBITDAマージン

EBITDAの指標のひとつにEBITDAマージンというものがあります。
EBITDAマージンは、EBITDAを売上高で割った値をいいます。この指標を用いることで、減価償却費の影響を除いた企業の収益性を図ることができ、特に設備投資額が大きい業界や業種の企業分析時に有用とされています。
なお、具体的な計算式は以下のとおりです。

指標その２、EBITDA倍率

EBITDAは1年間の営業キャッシュ・フローに相当するとされており、そのためにEV(Enterprise Value）をEBITDAで割った値は、EV/EBITDA倍率と呼ばれ、M&Aにおける評価指標として使われることが多いとされています。なお、負債を含む企業の完全買収コストの回収にかかる年数を示し、値が小さいほど割安と評価されています。
なお、EVとはEnterprise Valueの略語で、株式時価総額（株価×発行済株式数）に有利子負債を加え、現預金を差し引いたものと一般的に定義されています。
有利子負債は、企業が利息を加えて返さなければいけない負債とされています。計算式は、「EV＝株式時価総額＋有利子負債－現預金」によって求められます。
企業の買収に必要な時価総額と、買収後の純負債の返済に必要な金額を意味しており、M&Aの際、買手側の企業に必要とされる実質的な買収額の合計といえます。

指標その３、EBITDA有利子負債倍率

EBITDA有利子負債倍率は、企業の負債返済能力を評価する指標で、有利子負債をEBITDAで割った値をいいます。この数値が高いほど、返済負担が重いことを示し、企業の財務リスクが高いと判断されます。なお、具体的な計算式は以下のとおりです。

EBITとの違い

ここで、EBITDAと似た用語にEBITというものがあります。このパートでは、EBITの定義、EBITDAとの違いなどを説明します。

EBITとは

EBITとは、「Earnings Before Interest and Taxes」の略であり、税引前当期純利益に支払利息を加え、受取利息を差し引いたものです。EBITDAと同じ、企業価値評価の指標とされています。

計算例は次のようになります。
「EBIT＝税引前当期純利益＋支払利息－受取利息」
EBITは、借入金などの支払利息を除いて算出される利益です。起業したての企業であれば、資金調達のための借入金が多くなったり、事業の拡大を積極的に行う企業であれば、会社を大きくする目的での借入金が多くなったりすることがあります。この際、借入金の支払利息を加えない利益をみることで、事業そのものの経営状況を判断することができます。
一方、EBITDAは、支払利息に加えて減価償却費を除いて算出される利益です。設備を多用する企業は、減価償却費が膨らみがちとなり、利益率に大きく影響します。そのため、減価償却費を加えない利益を見ることで、企業の比較などをしやすくする狙いがあります。このように、EBITとEBITDAは減価償却費を利益計算に加えるかどうかが、大きな違いがあります。

EBITを利用するメリットと留意点

EBITを利用するメリットは、税引前当期利益に借入金などの支払利息を加えることで、事業のスタートアップや事業拡大のために必要となる借入金の利息を除いて評価できる点です。企業が成長中で、積極的な融資を受けているときでも、事業そのものの利益を見ることが可能となります。

EBITの留意点としては、支払利息の内訳を正確に把握しなければならないことがあげられます。企業の成長のためのものか、資金繰りのためのものであるかを確認しておくことが必要です。

EBITではなく、EBITDAがより活用される理由

一般的に企業価値評価の指標として、EBITではなくEBITDAをより活用される理由としては、主に以下が考えられます。

• 会計基準が異なる海外企業と日本企業を比較することが可能となる
• 業種の異なる企業間で、設備投資、減価償却方法の違いなどがあっても比較することが可能となる

それぞれについて、詳しく説明します。

会計基準が異なる海外企業と日本企業を比較することが可能となる

国ごとに税率や借入れに対する支払利息の金利が異なるため、海外と国内の企業を単純比較することはできません。しかし、EBITDAは税引前であり、支払利息を考慮していませんので、税率や金利に左右されず、海外企業とも同じ目線で企業間を評価することが可能となります。
また、減価償却の方法は、定額法、定率法など企業によって異なります。
会社の採用する会計方針によって左右された利益ではなく、事業そのものの本来の利益を判断することができる点こそが、減価償却費を考慮しないEBITDAが多く活用される要因と考えられます。

業種の異なる企業間で、設備投資、減価償却方法の違いなどがあっても比較することが可能となる

業種がまったく異なる企業間を比較する場合、設備投資に影響されないEBITDAは有効であるといわれています。例えば、設備投資が大きい製造業の企業Bとサービス業の企業Cを比較する際に、設備投資が多い企業BのEBITDAを使うことで、投資の影響を除外した実質的な収益性を評価することができます。

EBITDAのメリットとデメリット

次にEBITDAを利用するメリットとデメリットについて、整理したいと思います。

EBITDAのメリット

EBITDAを利用するメリットは主に以下の通りです。

• 海外企業の業績・同業他社間の業績を比較できる
• 財務諸表に基づいた計算が容易にできる
• 投資の影響を受けない

それぞれについて、詳しく説明していきます。

海外企業の業績・同業他社間の業績を比較できる

1つ目は、グローバル企業の業績を比較することができます。例えば、以下のような比較が可能となります。

• 借入金などの支払利息や税率の影響を排除しての比較
• 投資の償却方法の違いを排除しての比較
• 経年比較ができ、規模の異なる会社間での比較

上記のように、減価償却費や金利・税金は国ごとに異なりますが、EBITDAはこれからの影響を排除して比較することができます。

財務諸表に基づいた計算が容易にできる

2つ目は、財務諸表に基づいた計算が簡単にできるという点です。上場企業であれば、財務諸表の作成や開示が義務付けられています。財務諸表の目的は、投資家や債権者などの利害関係者などに企業の財政状況や経営成績を開示し、決算の報告を行うことです。その際、EBITDAを活用することで財務諸表に基づいた計算を簡単に行うことができます。

投資の影響を受けない

3つ目は、減価償却費の影響を除外することができるので、投資の影響を受けないことができます。
主に製造業などでは大規模な設備投資が不可欠です。そのため、減価償却費を差し引いた営業利益だけに着目してしまうと、正確な利益が見えにくくなります。また、継続した投資がない場合、当初の設備投資に対する減価償却費は年々減少していくため、相対的に営業利益が増えてしまい、業績が伸びているように見えてしまいます。しかし、EBITDAを指標とすれば、このような感覚を防ぐことができます。

EBITDAのデメリット

EBITDAを利用するデメリットは主に以下の通りです。

• 過剰な設備投資やM&Aによる損失がマイナス要因とならない
• 正確なキャッシュ・フローを把握できない

それぞれについて、詳しく説明していきます。

過剰な設備投資やM&Aによる損失がマイナス要因とならない

上述のメリットで紹介した、EBITDAの減価償却費の影響を除外できるというメリットは、逆に過剰な設備投資の負担やM&Aなどによって多額に損失が発生した場合に、その損失をEBITDAには反映できない、ということになります。そのため、例えば、企業が過剰な設備投資をしたことによって経営状況が悪化してもEBITDAでは把握することができません。EBITDAのデメリットは、過剰な設備投資やM&Aによる損失およびマイナス要因がEBITDAに反映されない点といえます。

正確なキャッシュ・フローを把握できない

EBITDAで算出されて企業価値やキャッシュ・フローには、支払利息や減価償却費、税金の控除が行われていません。そのため、EBITDAのみで、該当する企業価値やキャッシュ・フローを調べて、判断することは難しいといえます。

EBITDAを使用する際の留意点

EBITDAを使用する際の留意点について説明していきます。EBITDAを活用することで得られるメリットについて理解していても、留意点を把握していないとトラブルを起こす可能性があります。留意点は主に以下の通りです。

• 正常利益をベースにしてEBITDAを割り出す
• 営業利益や経常利益など総合的な指標で判断する
• 保険料や役員報酬も注意する

それぞれについて、詳しく説明していきます。

正常利益をベースにしてEBITDAを割り出す

EBITDAは正常利益をベースにしてEBITDAで割り出すことが望ましいです。正常利益とは、企業あるいは事業の平常時における継続的な収益力に基づく利益のことです。
例えば、多額の役員報酬や節税目的で支払った保険料がある場合、本業の利益が正しく出ているにも関わらず、利益が出ていないように見えることがあります。

営業利益や経常利益など総合的な指標で判断する

EBITDAは、営業利益などの会計基準に基づいて算出された利益指標ではありません。そのため、全てをEBITDAで判断するのではなく、営業利益や経常利益など総合的な指標で判断することが重要です。

保険料や役員報酬も注意する

中小企業でEBITDAを用いる場合、特に保険料や役員報酬の影響を確認することが必要です。
中小企業では、オーナー経営者の意向が強く反映されるため、役員報酬を増額したり、節税のために保険料を計上したりすることがあります。
決算書上では、このような費用も差し引いた経常利益、営業利益、税引前当期純利益が記載されます。
役員報酬を増額した結果、EBITDAが小さくなっても、本業でお金を稼ぐ力が衰えた訳ではありません。
そのため、中小企業でEBITDAを活用するときは保険料と役員報酬の影響を除いた上で通期比較するなど、フラットに比較分析をする必要があります。

M&AにおけるEBITDAの活用例

最後にM&AにおけるEBITDAの活用例を紹介します。
EBITDA倍率を用いて対象案件の株式価値を算出することができます。 今回は、マーケット・アプローチにおけるマルチプル（（類似上場企業比較法））にて求めますが、ここでは概要をご紹介します。詳細は「マルチプル法（類似上場企業比較法）」をご参照ください。
EBITDA倍率を用いたマルチプル法の一般的な計算手順は以下の通りです。

1. 複数の類似上場企業のEVおよびEBITDAから各社のEBITDA倍率を計算し、その平均値を計算する。
2. 対象企業のEBITDAに類似企業平均のEBITDA倍率を乗じることで対象企業のEVを計算する。
3. 上記②で計算された対象企業のEVに非事業用資産を加算し、有利子負債を控除し株式価値求める。

   Point

   類似会社EBITDAと事業価値の関係性(EV/EBITDA)等から、対象会社の事業価値を類推。
   注)EBITDA=営業利益+減価償却費

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まとめ

今回は、企業価値評価における重要な指標であるEBITDAについて解説しました。
EBITDAは企業の健全性を示す指標であり、M&Aにおいて、投資案件を同じ目線で比較したいという要望に応えてくれる有用な指標です。ただし、デメリットや留意点もあるため、EBITDAのみで収益性を判断するのではなく、営業利益や経常利益、EBITなど他の業績指標と組み合わせて総合的に判断することが重要です。
本記事を通じて、EBITDAの理解が深まり、それを自社の経営やM&Aの現場で活用する一助となれば幸いです。M&Aにおける企業価値の評価など、M&Aに関するお悩みはM&Aの専門家へ相談する選択肢もあります。特に、企業価値評価については、慎重に仲介業者を見極めることが重要です。東証プライム上場の信頼と、豊富な実績を有するM&Aキャピタルパートナーズに、どうぞご相談ください。