EBITDAとは？ 計算方法や営業利益・EBITとの違い、M&Aでの活用例を解説

EBITDAの定義

EBITDAは、企業価値評価の指標で、利払前・税引前・減価償却前利益のことをいいます。

EBITDAの読み方は、「イービットディーエー」、「イービッタ」、「エビーダ」などといわれていますが統一された呼び方はありません。正式名称は「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization」であり、頭文字を取ってEBITDAと一般的に呼ばれています。
なお、正式名称のそれぞれの意味は、以下の通りです。

Earnings

利益

Before

控除前

Interest / Taxes

支払利息・税金

Depreciation

有形固定資産の減価償却費

Amortization

無形固定資産の償却費

EBITDAの構成要素を理解しておくと、営業利益やキャッシュフローとの違いも把握しやすくなります。

EBITDAの計算方法

次にEBITDAの計算方法と指標について解説します。

EBITDAの計算方法

EBITDAの計算方法は、企業の損益計算書から得られる数値を使用して行われ、原則として、当期純利益に、税金(法人税等)、支払利息、減価償却費を加え、受取利息を差し引くことで求められます。

ただし、EBITDAには会計基準上の統一された表示科目はないため、実務では目的に応じて複数の算定式が用いられます。なお、企業間比較を行う場合は、算定方法を統一することが重要です。
代表的なEBITDAの計算方法は、主に以下の4つがあります。

• ①営業利益＋減価償却費
• ②経常利益＋減価償却費＋支払利息－受取利息
• ③税引前当期純利益＋減価償却費＋支払利息－受取利息＋特別損益
• ④当期純利益＋減価償却費＋支払利息－受取利息＋法人税等

例えば、ある製造業を営む企業Aの当期純利益が500万円、減価償却費が150万円、支払利息が80万円、受取利息が30万円、法人税等が100万円だった場合、EBITDAは以下のように計算されます。

【EBITDAの計算例（④の方法の場合）】

分析にEBITDAを利用するメリット

EBITDAを利用するメリットは主に以下の通りです。それぞれについて、詳しく説明していきます。

• 海外企業の業績・同業他社間の業績を比較しやすくなる
• 財務諸表に基づいた計算が容易にできる
• 減価償却費の影響を受けにくい

海外企業の業績・同業他社間の業績を比較しやすくなる

国ごとに税率や借入れに対する支払利息の金利が異なるため、海外と国内の企業を単純比較することはできません。しかし、EBITDAは税引前であり支払利息を考慮していませんので、税率や金利の影響を除いて海外企業とも比較しやすくなります。また、減価償却の方法は定額法・定率法など企業によって異なりますが、会社の採用する会計方針によって左右された利益ではなく、事業そのものの本来の収益力を比較する観点で有効な指標です。

なお、会計基準差・リース処理・収益認識などの違いは残るため、EBITDAを用いた場合でもすべての差異が解消されるわけではない点に留意が必要です。

財務諸表に基づいた計算が容易にできる

次のメリットは企業が公表している財務諸表（決算書）だけを使って比較的簡単に算出できる点です。

EBITDAの計算に必要な営業利益・減価償却費・支払利息・法人税等といった数値は、いずれも損益計算書やその注記に記載されています。上場企業であれば有価証券報告書や決算短信として一般に公開されているため、外部の投資家やM&Aアドバイザーであっても、公開情報だけでEBITDAを算出して企業分析を行うことが可能です。

減価償却費の影響を受けにくい

主に製造業などでは大規模な設備投資が不可欠であり、減価償却費を差し引いた営業利益だけに着目してしまうと正確な利益が見えにくくなります。EBITDAは減価償却費を加算して求めるため、設備投資の規模が異なる企業間でも、減価償却方法の違いに左右されず収益力を比較しやすくなることもメリットといえます。ただし、EBITDAには設備投資そのものや運転資本の変動は反映されないため、キャッシュフロー全体の視点を持つことも引き続き重要です。

EBITDAに関連する指標との違い

次にEBITDAに関連する指標との違いを整理します。それぞれについて詳しく説明していきます。

• EBITとの違い
• 営業利益との違い
• キャッシュフローとの違い

EBITとの違い

EBITは「Earnings Before Interest and Taxes」の略で、一般に利払前・税引前利益を指します。実務上は、営業利益を起点に調整する方法や、税引前利益を起点に金融収支・一過性項目を調整する方法など、算定方法に幅があり、EBITDAと同じく企業価値評価の指標として用いられることがあります。

EBITとEBITDAの最大の違いは「減価償却費（Depreciation&Amortization）を利益計算に加えるかどうか」にあります。EBITDAはさらに減価償却費を加算するため、設備を多用する企業間の比較に特に有効です。EBITは借入金などの支払利息を除いて算出される利益であり、積極的な資金調達を行っている企業でも事業そのものの経営状況を判断するために活用できます。

営業利益との違い

EBITDAと営業利益の違いは、主に「減価償却費の扱い」にあります。

製造業のような設備投資額が大きい企業では、減価償却費が多額になるため、営業利益よりもEBITDAが大幅に高くなる傾向があります。EBITDAを用いることで「減価償却費の多寡」という会計上の差異を取り除き、企業の事業そのものの収益力をより純粋に比較しやすくなります。最も一般的なEBITDAの計算方法が「営業利益＋減価償却費」であることからも、営業利益はEBITDAの出発点として位置づけられています。

キャッシュフローとの違い

EBITDAはしばしば「キャッシュフローの代替指標」として用いられますが、両者には重要な違いがあります。EBITDAは、実務上、企業のキャッシュ創出力を簡便に把握するための近似指標として用いられることがあります。ただし、運転資本の増減や設備投資、税金、支払利息などは反映しないため、営業キャッシュフローそのものではない点に注意が必要です。

設備投資の多い企業では「EBITDAは高いが実際のキャッシュは出ていっている」という状況が生じる場合があります。そのため、EBITDAをキャッシュ創出力の参考値として活用する際には、設備投資額を差し引いたFCF（フリー・キャッシュフロー）との比較も行うことが推奨されます。

EBITDAのデメリット

次にEBITDAを利用するデメリットは主に以下の通りです。それぞれについて詳しく説明していきます。

• 過剰な設備投資による損失がマイナス要因とならない
• 正確なキャッシュフローを把握できない
• のれんの償却や資産の毀損を見えにくくする

過剰な設備投資による損失がマイナス要因とならない

EBITDAは減価償却費を加算して求める指標であるため、設備投資の失敗による経営への悪影響がEBITDAの数値に現れにくいという点がデメリットといえます。
例えば、需要を見誤って大規模な設備投資を行ったものの稼働率が低迷し、実態として業績が大きく悪化している会社があるとします。この場合、営業利益や当期純利益には業績悪化が数値として現れますが、EBITDAは減価償却費を加算して算出するため、その負担が数値に反映されにくく、実態よりも収益力が高いように見えてしまうことがあります。

正確なキャッシュフローを把握できない

EBITDAは「会社がどれだけ稼ぐ力があるか」を示す近似値として使われますが、実際に手元に残るお金（キャッシュ）とは異なります。具体的には、売掛金の回収状況や在庫の増減・支払利息・設備の維持更新にかかる投資額などはEBITDAに反映されません。そのため、EBITDAが高い会社でも、実際の資金繰りが厳しい状況になっているケースがあります。M&Aで会社の実力を見る際には、EBITDAとあわせてキャッシュフロー計算書も確認することが重要です。

のれんの償却や資産の毀損を見えにくくする

M&Aで会社を買収すると、買収価格と純資産の差額が「のれん」として貸借対照表に計上されます。日本基準ではのれんは毎期償却されますが、EBITDAはその償却費を加算して算出するため、のれんの負担がEBITDAには現れません。買収を重ねている会社ほどのれん残高が積み上がり、将来的な減損リスクも高まりますが、EBITDAだけを見ていてはそのリスクを見落としやすくなります。M&Aを検討する際は、のれんの残高や減損の状況も必ず確認するようにしましょう。

EBITDAを利用する際の留意点

EBITDAは正常利益をベースにして算出することが望ましいです。正常利益とは、企業あるいは事業の平常時における継続的な収益力に基づく利益のことです。
EBITDAの算定に使う利益の数値に、一時的・非経常的な損益が含まれていると、本来の収益力とかけ離れた数値が算出されてしまいます。例えば、固定資産の売却益や災害損失など、毎期継続して発生するわけではない特別損益が含まれている場合は、これらを除外・調整したうえでEBITDAを算出する必要があります。

• 正常利益をベースにしてEBITDAを算定する
• 営業利益や経常利益など総合的な指標で判断する
• 保険料や役員報酬も注意する

正常利益をベースにしてEBITDAを算定する

EBITDAは正常利益をベースにして算出することが望ましいです。正常利益とは、企業あるいは事業の平常時における継続的な収益力に基づく利益のことです。
EBITDAの算定に使う利益の数値に、一時的・非経常的な損益が含まれていると、本来の収益力とかけ離れた数値が算出されてしまいます。例えば、固定資産の売却益や災害損失など、毎期継続して発生するわけではない特別損益が含まれている場合は、これらを除外・調整したうえでEBITDAを算出する必要があります。

営業利益や経常利益など総合的な指標で判断する

EBITDAは、営業利益などの会計基準に基づいて算出された利益指標ではありません。そのため、全てをEBITDAで判断するのではなく、営業利益や経常利益など総合的な指標で判断することが重要です。EBITDAは企業間比較や国際比較のツールとして優れていますが、企業の実際の経営状況を把握するためには複数の指標を組み合わせることが不可欠です。

保険料や役員報酬も注意する

中小企業でEBITDAを用いる場合、特に保険料や役員報酬の影響を確認することが必要です。中小企業では、オーナー経営者の意向が強く反映されるため、役員報酬を増額したり節税のために保険料を計上したりすることがあります。役員報酬を増額した結果EBITDAが小さくなっても、本業でお金を稼ぐ力が衰えた訳ではありません。そのため、中小企業でEBITDAを活用するときは保険料と役員報酬の影響を除いたうえで時系列比較するなど、フラットに比較分析をする必要があります。

EBITDAを使用した指標

EBITDAを活用した主な指標は以下のとおりです。それぞれについて、詳しく説明していきます。

• EBITDAマージン
• EV/EBITDA倍率
• EBITDA有利子負債倍率

EBITDAマージン

EBITDAマージンは、EBITDAを売上高で割った値をいいます。この指標を用いることで、減価償却費の影響を受けにくい形で企業の収益性を測ることができ、特に設備投資額が大きい業界や業種の企業分析時に有用とされています。 なお、具体的な計算式は以下のとおりです。

EV/EBITDA倍率

EBITDAは、実務上、企業のキャッシュ創出力を簡便に把握するための近似指標として用いられることがあります。EV（Enterprise Value）をEBITDAで割った値は「EV/EBITDA倍率」と呼ばれ、M&Aにおける評価指標として使われることが多いとされています。負債を含む企業の完全買収コストの回収期間の目安を示し、値が小さいほど割安と評価される傾向があります。具体的な計算式は以下のとおりです。

また、EVとはEnterprise Valueの略語で、株式時価総額（株価×発行済株式数）に有利子負債を加え、現金及び預金を差し引いたものと一般的に定義されています。 なお、具体的な計算式は以下のとおりです。

EBITDA有利子負債倍率

EBITDA有利子負債倍率は、企業の負債返済能力を評価する指標で、有利子負債から現金及び預金を控除したものをEBITDAで割った値をいいます。この数値が高いほど返済負担が重いことを示し、企業の財務リスクが高いと判断されます。
なお、具体的な計算式は以下のとおりです。

M&AにおけるEBITDAの活用例

次にM&AにおけるEBITDAの活用例を紹介します。

EBITDA倍率を用いて対象案件の株式価値を算出することができます。今回は、マーケットアプローチにおけるマルチプル（類似上場企業比較法）にて求めますが、ここでは概要をご紹介します。詳細は「マルチプル法（類似上場企業比較法）」をご参照ください。

EBITDA倍率を用いたマルチプル法の一般的な計算手順

①複数の類似上場企業のEVおよびEBITDAから各社のEBITDA倍率を計算し、その平均値を計算する。

②対象企業のEBITDAに類似企業平均のEBITDA倍率を乗じることで対象企業のEVを計算する。

③計算された対象企業のEVに非事業用資産や余剰現預金を加算し、有利子負債を控除して株式価値を求める。

EBITDA活用のPOINT

類似会社EBITDAと事業価値の関係性（EV/EBITDA）等から、対象会社の事業価値を類推します。また、中小企業のM&A実務では、役員報酬、生命保険料、オーナー個人関連費用、一過性の修繕費、スポット収益・損失などを調整し、買収後も継続すると見込まれる利益水準を把握することがあります。

EBITDAを改善する方法

最後にEBITDAを改善する方法を紹介します。EBITDAを改善するためのアプローチは、「分子にある利益を増やす」方法と「コスト構造を見直す」方法に大別されます。主な改善方法は以下の3つが挙げられます。

• 売上を増加させ、利益率を改善する
• 固定費・変動費を最適化する
• 設備投資と固定費構造を見直す

売上を増加させ、利益率を改善する

EBITDAは利益をベースにした指標であるため、売上の増加や利益率の改善がEBITDA向上の最も直接的な手段となります。具体的には、高付加価値商品・サービスへのシフトによる粗利率の向上・価格戦略の見直し・新規顧客の獲得などが効果的です。また、不採算事業や低収益製品ラインからの撤退を検討することで、EBITDAマージンを改善できる場合があります。

固定費・変動費を最適化する

EBITDAは減価償却費・支払利息・法人税等を除いた利益ですが、それ以外のコスト（人件費・外注費・賃料・広告宣伝費など）は直接EBITDAに影響します。業務プロセスの見直しや自動化による人件費の最適化・賃料交渉や不要スペースの返却・外注コストの見直しなど、営業費用全体の削減に取り組むことがEBITDA改善につながります。

設備投資と固定費構造を見直す

EBITDAは減価償却費を加算して算出するため、「減価償却費を削減すること自体」がEBITDAの直接改善策になるわけではありません。ただし、過剰な設備投資を抑制することは、将来の減価償却費の増加を防ぐとともに、FCF（フリー・キャッシュフロー）や資産効率の改善に寄与します。老朽化した設備の早期除却や所有からリース・レンタルへの切り替えを検討することで、設備関連コストの最適化と企業のキャッシュ創出力の改善を図ることができます。なお、減価償却方法の選択は税務・会計上の規制があるため、公認会計士や税理士に相談のうえで検討することが重要です。

まとめ

EBITDAは、税金や利息・減価償却費の影響をならして企業の収益力を測る指標として、企業価値評価やM&Aの現場で幅広く活用されています。EBITDAマージンやEV／EBITDA倍率・有利子負債倍率などと組み合わせることで、事業価値や負債水準を他社と比較しやすくなります。一方、営業利益やキャッシュフローとの違いを正確に理解しないまま用いると、企業実態を誤って評価するリスクがあります。中小企業の場合は役員報酬や保険料の調整・正常利益ベースでの算定などの配慮が欠かせません。EBITDAは単独で判断する指標ではなく、営業利益、経常利益、キャッシュフローなどとあわせて総合的に評価することが重要です。