EBITDAマルチプルとは？ 計算方法や企業価値評価について解説

EBITDAマルチプルでわかること

EBITDAマルチプルでは、営業利益に非現金支出費用（減価償却費など）を加えたEBITDAを用いるため、企業の「実質的なキャッシュを稼ぐ力」を評価しやすい点が特徴です。そのため、M&Aにおける企業の売却価格が割高か割安かを判断する際や、投資において出資額の回収期間を見極める際に活用されます。

例えば、A社オーナーがA社を100億円で売却したいと考えているとします。A社のEBITDAが20億円なら、売却希望価格が示す暗黙のEV/EBITDAは「100億円÷20億円＝5倍」です。これを同業平均と比較することで、売却希望価格の妥当性の目安を把握できます。

特に、同じ業界内のEBITDAマルチプルの平均と比較すれば、その企業の評価が相対的に高いのか低いのかを判断しやすくなります。

※実務上は株式価値と企業価値（EV）は一致しないため、必要に応じてネットデット等の調整を行います。本節の計算は概念説明のために簡便化しています。

企業価値評価にEBITDAマルチプルを活用する理由

企業価値を評価する際に、EBITDAマルチプルは有用な指標の一つです。その主な理由として、以下の4点を紹介します。

• キャッシュ創出力を正しく把握できる
• 異なる企業・国との公平な比較ができる
• 業界平均や過去データと相対比較がしやすい
• 他の指標と組み合わせることで評価精度を高められる

それぞれ見ていきましょう。

キャッシュ創出力を正しく把握できる

EBITDAマルチプルは、減価償却費やのれん償却費など、実際のキャッシュアウトを伴わない費用の控除前の利益水準であるEBITDAを使用するため、企業の実質的なキャッシュ創出力がとらえやすい指標です。

また、企業がどれだけキャッシュを生み出しているかを把握できるため、事業拡大や設備投資、有利子負債の返済に回せる余力を推定しやすい点も特徴です。

そのため、M&Aや投資判断の際に、買収後のキャッシュフローを見込む指標としても有用です。

異なる企業・国との公平な比較ができる

EBITDAマルチプルは、金利や法人税を除外するため、借入金の多い企業や税率の高い国の企業であっても、純粋に事業そのものの収益力を比較できます。また、財務リスクや会計処理上の差異を一定程度排除できる点もメリットです。

これらの特徴により、異なる企業間での公平な評価が可能となります。さらに、海外の投資家や金融機関もEBITDAを重視する傾向が強く、国際的な企業比較にも適した指標です。

業界平均や過去データと相対比較がしやすい

EBITDAマルチプルは、業界平均や同規模の他社と比較することで、対象企業の評価が割高か割安かを素早くチェックできる指標です。また、投資家やアナリストがレポートなどで活用する一般的な指標でもあります。さらに、自社の歴史的なEBITDAマルチプルの推移を追うことで、バリュエーションの変遷を把握することが可能です。

近年では、経営指標としてEBITDAマルチプルをKPIに組み入れる企業も増えており、事業戦略の判断材料として活用されています。

他の指標と組み合わせることで評価精度を高められる

企業価値の評価は、「PER」「PBR」「PSR」など複数の指標を併用して行われるのが一般的です。そのなかで、EBITDAマルチプルは「実質的なキャッシュ創出力」という視点を補完できる指標として活用されます。

また、評価をより正確に行うためには、調整後EBITDA（非経常的な収益・費用を除外したEBITDA）を用いるなど、企業ごとの特殊要因を考慮することも重要です。さらに、マルチプル法だけでなく、将来の収益予測を踏まえたDCF法（ディスカウント・キャッシュ・フロー法）と併用することで、企業価値の評価精度をより高めることができます。

EBITDAマルチプルの目安・見方

EBITDAマルチプルの目安は、業種によって大きく異なります。

例えば、製造業やインフラ業のように設備投資の負担が大きい業界と、IT・サービス業のように固定資産が少ない業界では、適正なEBITDAマルチプルの水準が異なります。

そのため、評価を行う際は、同一セクターや類似したビジネスモデルを持つ企業との比較を優先することが重要です。一般的には、EBITDAマルチプルが5倍未満の場合は割安とされ、10倍以上の場合には割高と判断される傾向があります。

10倍以上の場合の考え方

EBITDAマルチプルが10倍以上の場合、企業に対する投資家の期待が大きいことを示しています。これは、成長余地の大きさ、ブランド力の強さ、参入障壁の高さなどが評価されている可能性が考えられるでしょう。

一方で、一時的な期待の高まりや、他社との比較において割高に評価されているケースも考えられます。そのため、バブル的な水準に達していないかを見極めるためにも、財務状況や市場環境を慎重にチェックすることが重要です。

5倍未満の場合の考え方

EBITDAマルチプルが5倍未満の場合、企業が十分に成長機会を活かせていない、もしくは将来的なリスクが高いと見なされやすいでしょう。また、業績の悪化や構造的な課題を抱えている可能性があり、その結果、投資家から低い評価を受けていることも考えられます。

EBITDAマルチプルによる企業価値評価の流れ

EBITDAマルチプルを用いた企業価値評価は、類似企業との比較や財務データの分析を通じて、公平かつ客観的に企業の価値を測る手法です。対象企業と類似企業を比較分析する際は、以下のようなステップを踏みます。

ここからは、それぞれのステップについて詳しく解説します。

ステップ1：類似企業のEBITDAマルチプルを算出する

はじめに、対象企業に類似する企業のEBITDAマルチプルを算出します。この際、有価証券報告書や会社四季報などの資料を参考にすると、正確なデータを得やすくなります。

また、一社のみを基準にするのではなく、複数の類似企業を選定することで、より平均的で信頼性の高い数値を算出することが可能です。

ステップ2：対象会社のEBITDAを把握する

EBITDAを算出する際は、営業利益に、減価償却費（Depreciation）やのれん償却費（Amortization）を足し戻します。この際、金利や法人税などは考慮しません。

また、正確なキャッシュ創出力をとらえるために、EBITDAの算出では必要に応じて「調整」を行うことが重要です。例えば、一時的な売却益や特別損失など、通常の営業活動とは関係の薄い項目を除外する場合もあります。

さらに、単年度のEBITDAだけでなく、過去数年の推移を確認することで、企業の継続的なキャッシュ創出能力を把握しやすくなります。もし急激な変動がある場合は、その要因について詳細な分析が必要です。

ステップ3：EV（企業価値）を算出する

EV（企業価値）は、「時価総額＋有利子負債－現預金」という計算式で求められます。これは、企業を買収する際に実質的に必要となる資金を概念的に示す指標です。

上場企業の場合、時価総額は「株価×発行済株式数」をもとに算出されます。一方、非上場企業では、株価の評価や発行株数の査定が必要になります。

また、貸借対照表（B/S）から有利子負債の総額と現預金を確認し、企業の財務状況を正確に把握することが重要です。なお、長期・短期借入金だけでなく、社債やリース負債なども対象に含める場合があります。

ステップ4：企業価値評価結果を検証・調整する

企業価値を評価する際は、EBITDAマルチプルだけでなく、「PER」や「PBR」、また「DCF法」なども併せて検証し、総合的に判断することが重要です。

EBITDAマルチプル単独では見えにくい将来のリスクやキャッシュフローの予測を補完するため、企業特有の事情（新規事業の立ち上げや大規模な設備投資など）を考慮し、必要に応じて評価を再調整します。また、予測EBITDAを用いる場合は、企業の将来計画の信頼性を十分に検証することが不可欠です。

EBITDAマルチプルは、M&Aの買収価格の算定や投資判断の目安としても活用されますが、財務・事業・市場リスクや想定されるシナジーを加味したうえで、価格調整を行うことが一般的です。

EBITDAマルチプルを活用した企業価値評価の注意点

EBITDAマルチプルは企業価値を評価する有効な指標ですが、以下のような点に注意が必要です。

• 将来のキャッシュフローを反映しにくい
• 一時的要因・非経常損益の影響を受けやすい

それぞれ見ていきましょう。

将来のキャッシュフローを反映しにくい

EBITDAマルチプルは、直近または過去の実績ベースで企業価値を計算しやすい指標です。一方、将来の設備投資計画や新規事業の成長見込みなどは十分に織り込めない可能性があります。 特に、新規事業への投資が大きく直近はEBITDAが赤字であるベンチャー企業や、成長曲線が大きく変動する企業では、過去の実績から企業価値を正確にとらえることが困難です。

また、EBITDAマルチプルは、将来のキャッシュフローを重視するDCF法とは異なるアプローチを取るため、中長期的なビジネスモデルや収益予測を正しく評価したい場合は、他の指標と併用することが推奨されます。

一時的要因・非経常損益の影響を受けやすい

EBITDAを算出する際、固定資産売却益や災害による特別損失などをそのまま含めてしまうと、実態よりも企業価値を大きく（または小さく）評価してしまう可能性があります。 そのため、調整後EBITDA（Adjusted EBITDA）を算出し、非経常的な要因を除外することが一般的です。

ただし、会計処理は企業によって大きく異なるため、比較を行う際には注意が必要です。また、国際会計基準（IFRS）と日本基準の差異をどのように埋めるかも重要なポイントとなります。

さらに、コスト削減やリストラによる効果が一時的なものである場合、翌期以降に反動が出る可能性があるため、慎重に評価しなければなりません。過度にポジティブまたはネガティブな評価を避けるためにも、適切な判断材料を集め、総合的に企業価値を分析することが求められます。

まとめ

EBITDAマルチプルは、事業がどれだけキャッシュを生み出しているかを基準に、企業価値を相対的に評価できる実務的な指標です。簡易な初期評価に向いている一方で、将来見通しや一時的要因の影響を考慮する必要もあります。売却希望価格の目安や市場とのギャップを把握するためには、信頼できる数値をもとに多角的な評価を行うことが大切です。そのためには専門的な知見と客観的な視点が、適切な判断を支える力となります。

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