ROE（自己資本利益率）とは？ 数値の目安や活用時の注意点、改善方法を解説

ROEの理想値・目安

ROEの一般的な目安は8～10%とされています。10%以上であれば、資本効率の高い優良企業と見なされることが多いでしょう。ただし、ROE適正値は業界ごとに異なるため、同業他社との比較が重要です。

下表は、2024年度における業種別ROE（自己資本当期利益率）の平均値です。

出典：2024年3月期決算短信集計【連結】｜東京証券取引所

例えば、金融業では5～8%程度、IT企業では10%が目安といえるでしょう。ROEを分析する際には、業種ごとの特性にも考慮することが大切です。

ROEを活用する際の注意点

ROEを活用するためには、以下のポイントに注意する必要があります。

• 他の指標と併用して判断する
• 業界特性・市場環境など背景を理解したうえで比較する

それぞれ見ていきましょう。

他の指標と併用して判断する

ROEは、投資における重要な指標ですが、それだけを見て判断すると投資リスクを見落とすリスクがあります。ROEの計算には負債が含まれていないため、自己資本の割合が低く、負債比率が高い企業でもROEが高くなることがあります。

例えば、A社の当期純利益が500億円、自己資本が5,000億円の場合、ROEは10%です。一方で、B社の当期純利益が500億円、自己資本が2,500億円の場合、ROEは20%になります。しかし、B社は自己資本が少なく、負債に大きく依存している可能性があるため、財務リスクが高いかもしれません。

このように、ROEが高いことが必ずしも良い経営状態を示すわけではありません。より正確な企業評価を行うには、ROAや負債比率と組み合わせた多角的な分析が必要です。

業界特性・市場環境などの背景を理解したうえで比較する

ROEは業種によって平均値が異なるうえに、市場環境によっても大きく増減する場合があります。

例えば、製造業や製薬会社など研究開発や多額の設備投資を必要とする業界では、将来の成長に向けた投資がROEを一時的に低下させることがあります。

そのため、ROEは一律の基準で判断することは適切ではありません。財務レバレッジの活用度合いによって変動する指標であると理解したうえで、活用することが大切です。

ROEの改善方法

ROE（自己資本利益率）を向上させる方法としては、次の3つが挙げられます。

• 収益を向上させる
• 資産を削減・活用する
• 財務レバレッジを活用する

一つずつ解説していきます。

収益を向上させる

企業の収益の向上は、純利益の増加につながり、ROEの向上につながります。これはROEを直接的に改善させる方法です。

収益性を高める方法には、売上拡大と、コスト最適化の2つのアプローチがあります。

【売上拡大】

• 新規顧客の獲得・既存顧客の維持
• 新製品やサービスの開発による市場ニーズに合った商品の投入
• 効果的な広告や販売促進活動の実施によるプロモーション戦略の見直し
• 適切な価格設定による利益率の向上による価格戦略の最適化

【コスト最適化】

• 無駄な経費の見直し
• 人員配置の見直しによる業務効率化
• 益性の高い事業分野へのリソース集中

資産を削減・活用する

資産を効率的に活用すれば、ROEを向上させることが可能です。

例えば、適切な在庫水準を維持して過剰在庫を削減すれば、不要な資産が減り、資本効率を向上させることができるでしょう。また、固定資産を有効活用するために、遊休資産の売却や設備稼働率の向上を図ることも効果的です。

過剰な資産を抱えるのではなく、必要な資産を戦略的に活用すれば、自己資産を増やさずとも企業の資本効率を改善できます。

財務レバレッジを活用する

最適なタイミングで財務レバレッジを活用すれば、ROEを向上させることが可能です。

例えば、金利の低いタイミングで資金を借り入れ、投資に活用する方法があります。この方法で多額のリターンを得れば、収益性を高めることが可能です。事業の収益性が借入利率よりも高い場合には、事業で得られる収益が支払利息を上回ることになり、ROEを向上することにつながります。

他にも、財務レバレッジにより自社株買いを行う方法があります。発行済株式数の減少により1株当たりの利益が高まるため、株主により多くの配当を支払えます。配当が上がれば市場の購買意欲も高まるため、さらなる株価の上昇といった好循環も期待できるでしょう。

ただし、財務レバレッジの活用には、債務超過に陥るリスクも伴います。綿密な分析を行ったうえで、実施の可否を見極めることが大切です。

まとめ

ROEは、企業が自己資本をどれくらい有効に活用しているかを示す指標であり、収益性などを測る際に用いられます。この指標を向上させるためには、収益の向上や、資産活用の最適化、財務レバレッジの活用などが挙げられます。

M&Aは、事業の成長戦略や経営資源の最適化を通じてROEの向上に寄与する手段の一つです。特に、収益性の高い企業との統合や業務効率化を目的としたM&Aは、ROE改善に直結にも直結するでしょう。

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