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EPS（Earnings Per Share：一株当たり純利益）は、企業の収益性を測定するための重要な指標です。特に株式投資やM&Aなどの場面で活用されるため、企業価値の評価や投資判断において欠かせません。
本記事では、EPSの基本的な定義、計算方法、そして活用方法について詳しく解説します。また、増減する要因や使用時の注意点についても触れていますので、正しく活用できます。
このページのポイント
~EPS（一株当たり純利益）とは？~
Earnings Per Shareの略称で、「一株当たり純利益」のことをいいます。企業分析をする際の一つの重要な指標である。EPSが高いと収益性が高いことを意味するが、発行済み株式総数の影響を受ける点には注意が必要である。
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目次
EPS（一株当たり純利益）とは
EPSとは、企業の収益性や成長性を評価する際に用いられる指標のことです。「Earnings Per Share」の略で、日本語では「一株当たり純利益」と訳されます。
企業規模が小さくても、EPSが高ければ、収益性の高い企業だといえます。過去のEPSと比較すれば、企業がどれだけ成長したかを判断することが可能です。また、増資や株式分割によって発行済株式数が変われば、EPSも大きく変動します。
EPSは、有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」や、注記情報の「一株当たり情報」から確認可能です。株主や投資家が企業の経済的価値を分析する際に広く活用されています。
EPSの活用方法
EPSは、株式投資やM&Aの戦略立案など、企業価値の評価に有用な指標です。具体的な活用方法としては、以下が挙げられます。
- 株式投資の判断基準として活用する
- M&Aの戦略策定基準として活用する
それぞれ見ていきましょう。
株式投資の判断基準として活用する
EPSは投資家にとって、出資した資金を、企業が有効に活用しているかを知るための材料になります。
企業の収益性を図る指標としては、EPSの他にも損益計算書における営業利益や、当期純利益などが挙げられます。しかし、これらの指標では、増資や株式分割などの影響を考慮できません。
一方EPSであれば、発行済株式数を加味した指標であるため、投資家にとっての収益性を測ることが可能です。
M&Aの戦略策定基準として活用する
EPSは、M&Aにおける企業価値を評価する際に参考とされる指標の一つです。また、企業の収益性を1株単位で表すため、株式交換における交換比率を決める1株当たり株式価値の背景や各株主にとっての合理性を検討する際に役立ちます。
また、買収後のシナジー効果や、投資回収期間を予測するためにもEPSが活用されています。このように、EPSはM&Aの戦略を策定する際にも重要な指標です。
EPSの計算方法
EPSは、企業の収益性・成長性を測るために必要です。主に以下の変動によって、EPSは増減します。
EPSの計算方法
EPSは、次の式で計算されます。
- EPS（一株当たり純利益） = 当期純利益 ÷ 発行済み株式総数
【当期純利益】
当期純利益とは、企業のすべての収益から経費や税金を差し引いたあとの利益を指します。
税金控除後の数字であり、企業としての活動の最終成果を意味しています。当期純利益が増加することでEPSは増加し、当期純利益が減少することでEPSも減少するという相関関係になります。
【発行済み株式総数】
発行済み株式総数とは、既に市場に流通している株式の総数のことです。
株式分割や第三者割当増資によって発行済み株式数が増加すると、EPSの分母が大きくなり、EPSの減少要因となります。一方、自己株式取得・消却等によって発行済み株式数が減少すると、EPSの分母が小さくなり、EPSの増加要因となります。
なお、より正確な計算をするために発行済み株式総数ではなく、期中平均株式数を分母として用いることもあるので、利用場面に応じて数式を確認しましょう。
EPSの算出例
具体的に、EPSの計算例を見ていきましょう。
例えば、A社の当期純利益が5億円、発行済み株式総数が100万株の場合、500円（500,000,000 ÷ 1,000,000 = 500）がA社のEPSとなります。ただし、A社の期首発行済み株式数が80万株、期末発行済み株式数が100万株であった場合、より正確に計算するためには、発行済み株式数の「期中平均」を算出することが必要です。
仮に決算の中間時に20万株の増資が行われていたとすると、期中平均株式数は90万株となります。そのため、555円（500,000,000 ÷ 900,000 ≒ 555.56）がA社のEPSとなります。
なお、EPSは、企業の決算資料から把握することも可能です。有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」や「一株当たり情報（注記情報）」を参照してください。
EPSが増減する要因
EPS（一株当たり純利益）は、当期純利益や発行済み株式数の変動で増減します。以下では、EPSが増加する場合と、減少する場合、それぞれの要因について詳しく見ていきましょう。
EPSが増加する場合
EPSが増加する主な要因は、当期純利益の増加と発行済株式数の減少です。
当期純利益は、売上が増加したり、経費を削減したりすることで増加する指標です。利益が増加すれば、1株当たりの利益も増加するため、EPSの数値は大きくなります。
発行済株式数が減少するのは、自社株買いや株式併合などにより起こります。発行済株式数が減れば、たとえ利益が同じであっても1株当たりの利益が増加するため、EPSの数値は大きくなります。
EPSが減少する場合
EPSが減少する主な要因は、主に当期純利益の低下と発行済株式数の増加です。
当期純利益は、売上が落ちたり、経費が増加したりすることで下がる指標です。利益が小さくなれば、1株当たりの利益も小さくなるため、EPSは減少します。
発行済株式数は、増資や株式分割などによって増加します。発行済株式数が増えれば、たとえ利益が同じであっても、1株当たりの利益は希薄化し、EPSは減少します。
EPSと併せて覚えておきたい指標
EPSは企業の収益性を示す指標ですが、次のような指標と組み合わせることで、より多角的な企業評価が可能になります。ここでは、EPSと合わせて覚えておきたい以下の指標について、それぞれ解説します。
- PER
- BPS
- ROE
- 配当性向
PER
PER（株価収益率）は、株式がEPSの何倍の価格で取引されているかを示す指標です。企業価値が市場で適切に評価されているかを測る手段として用いられます。計算式は以下のとおりです。
- PER（倍）＝株価÷EPS（1株当たり純利益）
例えば、EPSが100円で株価が1500円の場合、PERは15倍です。一般的に、PERが15倍未満であれば割安、15倍以上であれば割高とされますが、業種や市場状況によっても異なります。
また、PERは「株価＝PER×EPS」と逆算する形でも使用されます。
PERは、企業の収益性に対する市場の評価を客観的に把握できるため、投資家にとって有用な指標です。
BPS
BPS（1株当たり純資産）は、企業の1株当たりの資産価値を示す指標です。計算式は以下のとおりです。
- BPS（円）＝純資産÷発行済株式総数
純資産とは、企業の総資産から負債を差し引いた金額です。BPSが高いほど企業の資産基盤が強く、財務の安定性が高いと評価されます。
EPSが企業の収益力を示すのに対し、BPSは企業の資産力を示します。両方を組み合わせて分析することで企業の総合的な価値を評価可能です。
ROE
ROE（自己資本利益率）は、企業が株主から預かった自己資本をどれだけ効率的に活用できているかを示す指標です。計算式は以下のとおりです。
- ROE（％）＝当期純利益÷自己資本×100
また、ROEはEPSとBPSの関係を用いて「ROE＝EPS÷BPS」としても算出できます。
ROEもEPSと同じく、企業の収益性を評価する際に用いられます。ROEが高い企業は、株主資本を効果的に運用しているといえます。ROEとEPSを併用することで、より多角的な評価が可能です。
配当性向
配当性向とは、企業が当期純利益の中からどれだけ株主に還元しているかを示す指標です。計算式は以下のとおりです。
- 配当性向（％）＝配当支払総額÷当期純利益×100
例えば、当期純利益が1億円、配当金総額が3000万円の場合、配当性向は30%です。配当性向は、一般的に30%前後が適切とされますが、業種や経営方針によっても異なります。
また、配当性向が低いからといって、一概に低い評価を下すことはできません。例えば事業拡大のために利益を内部留保しており、将来的に配当性向が高くなる可能性もあります。
EPSを見る際の注意点
EPSは企業の収益性を示していますが、単独の指標で判断を下すと、失敗につながる可能性があります。増減の要因や関連指標も考慮し、総合的に分析することが大切です。
ここでは、EPSを見る際の3つの注意点を紹介します。
EPS増加＝収益性向上とは限らない
EPSの主な増減理由は、当期純利益の増減です。EPSと当期純利益の増減は相関するため、EPSが増加している場合、通常は収益性が向上していると考えられます。ただし、分母である株式数の増減にも影響を受けるため、自己株式の取得等があった場合には、EPSが影響を受ける点に注意しましょう。
なお、自己株式の取得があった場合、収益性は向上していないものの、EPSは増加することになります。そのため、自己株式の取得は、投資家にとってはうれしいものであり、株主還元の一つの施策として実行されます。
EPSのみで収益性を判断しない
EPSは収益性を判断する一つの指標ですが、発行済み株式数の影響を受けるため、数字を活用する際には注意が必要です。EPS単独で見るのではなく、他の指標と合わせることで総合的に収益性を測りましょう。具体的には、売上高利益率、ROE（自己資本利益率）、ROA（総資産利益率）といった指標を活用します。
なお、ROEは「Return On Equity 」、ROAは「Return On Asset」の略で、資産効率の観点から収益性を測る指標として利用されています。
長期的な分析のためにEPS成長率も活用する
EPSは、企業の長期的な成長を評価する際に有効です。単年度のEPSだけでは全体像を把握できないため、次の計算式を使ってEPS成長率を測りましょう。
- EPS成長率（%）＝（当期EPS - 前期EPS）÷ 前期EPS × 100
例えば、前期EPSが100円で当期EPSが200円の場合、成長率は100%となります。
EPS成長率は、企業の安定性や成長可能性を長期的に見極めるうえで役立ちます。ただし、特別損益など一時的な要因で成長率が変動するケースもあるため、内容の検証が重要です。
まとめ
EPSは、企業の収益性・成長性を評価するうえで欠かせない指標です。ただし、EPS単独で判断するのではなく、関連指標や成長率と組み合わせて分析することが重要です。例えば、ROEやROAといった他の指標と併用すれば、企業の総合的な収益性を把握できます。
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よくある質問
- BPSとの違いは？
- BPSとは、「Book-value Per Share」の略で、「一株当たり純資産」のことをいいます。EPSがPL（損益計算書）の利益を用いた指標であるのに対して、BPSはBS（貸借対照表）の純資産を用いた指標です。
- 自社株買いがEPSに与える影響は？
- 自社株買いを行うことによって、EPSの分母である発行済み株式総数が減少することから、EPSは増加します。そのため、自社株買いは、配当と同じく株主還元の一部となります。
- EPSは決算書のどこを見るとわかる？
- 有価証券報告書における「主要な経営指標等の推移」を見ることで、EPS（一株当たり純利益）の数値が取得可能です。また、注記情報における「一株当たり情報」を閲覧することでもEPSを取得できます。
- EPSの目安は？
- EPSは発行済み株式数に影響されるため、「一般的な目安」と呼べるものはありません。株価の構成要素分解をすることにより、PER（株価収益率）の水準を確認しましょう。なお、PERの目安は「15倍」となっています。
大手監査法人、事業承継コンサルティング会社を経て、2015年に当社へ入社。
これまで、監査、IPO支援、財務DD、親族承継・役職員承継コンサル等を経験し、当社入社後はM&Aアドバイザーとして活躍。一貫して中小企業の支援に従事し、M&Aのみならず、事業承継全般を得意とする。
