PBR（株価純資産倍率）とは？ 計算式・目安・1倍割れ・PER/ROEとの違いを解説

PBRとは

PBRは「Price-to-Book Ratio」の略称で、日本語では「株価純資産倍率」と呼ばれます。企業の株価が、会計上の純資産（自己資本の帳簿価額）と比べてどの水準にあるかを示す指標です。
具体的には、会社の純資産を発行済株式数で割った「1株あたり純資産（BPS：Book-value Per Share）」を基準に、株価がその何倍になっているかを計算します。この指標は、投資家が株価の割高・割安を判断する際だけでなく、M&Aにおける株式価値評価（バリュエーション）においても参照される重要な指標です。

PBR(株価純資産倍率)の計算式と具体例

PBRは「純資産 → BPS（1株あたり純資産） → PBR」という3つのステップで段階的に算出します。まず会社全体の純資産を確認し、それを発行済株式数で割ることでBPSを求め、最後に株価をBPSで割ることでPBRが導き出されます。
それぞれのステップについて、計算式と具体例を用いながら詳しく見ていきましょう。

• PBRの計算式
• PBRの具体例

PBRの計算式

PBRは以下の計算式で求められます

また、BPS（Book-value Per Share：1株あたり純資産）は以下の式で計算されます。

この2つの式を組み合わせると、PBRは以下のように展開できます。

つまり、PBRの計算は「純資産 → BPS → PBR」という3ステップで順に求めていく流れになります。なお、ここでいう「純資産」とは、貸借対照表（BS）上の純資産の部の合計額を指します。ただし、新株予約権や非支配株主持分が含まれる場合、それらを除いた自己資本（株主資本＋その他の包括利益累計額）を用いて計算するケースもあります。株価指標として参照する際は、BPSの計算に用いる純資産の範囲を確認しておくことが重要です。

PBRの具体例

計算式の理解を深めるために、設例を用いて「純資産 → BPS → PBR」の流れを段階的に確認してみましょう。

【設例】

純資産：10億円
発行済株式数：100万株
株価：1,500円

【ステップ1】BPSを求める

BPS ＝ 10億円 ÷ 100万株 ＝ 1,000円

【ステップ2】PBRを求める

PBR ＝ 1,500円 ÷ 1,000円 ＝ 1.5倍

株価がBPSの1.5倍で評価されています。市場は純資産以上の将来の成長・収益力を期待していると解釈されます。なお、M&Aの実務では、この1.5倍というPBRはあくまで株式市場の評価であり、実際の買収価格にはさらに買収プレミアムが上乗せされるのが一般的です。

PBRの目安は1倍

PBRが1倍であれば、株価と会社の帳簿上の1株あたり純資産が同水準にある状態といえます。一般に「PBR1倍＝解散価値と同水準」と説明されることがありますが、実際の清算時には資産の処分価額・税金・撤退費用・簿外債務等が影響するため、帳簿上の純資産が実際の清算価値と一致するとは限りません。あくまで「帳簿上の純資産を基準とした目安」として理解することが重要です。

PBRが1倍未満の場合は「株価が帳簿上の純資産を下回っており、資産価値対比で割安とみられやすい」、1倍超の場合は「将来の成長や収益力への期待が株価に上乗せされており、純資産以上の評価を受けている」と解釈されることが多いです。 例えば、1株あたり純資産が2,000円の3社を比較してみます。

ただし、これはあくまで一つの目安です。業種や企業の成長性・収益性によって適正水準は異なるため、PBRの数値だけで判断することには注意が必要です。例えば、金融業では規制上の要因などから比較的低いPBRとなることが多く、ソフトウェアや医薬品などの知識集約型業種では高いPBRが一般的です。

PBR1倍割れとは

PBR1倍割れは、株式市場においても企業経営においても注目度が高まっているテーマです。そこで、PBR1倍割れについて、主に以下の点について解説します。

• PBR1倍割れの意味
• なぜ問題視されるのか
• 市場が企業の成長性・収益性・資本効率を低く見ている可能性
• 東証の資本コスト・株価意識要請
• 企業側の改善策

PBR1倍割れの意味

PBR1倍割れとは、株価がBPS（1株あたり純資産）を下回っている状態、すなわちPBRが1倍を下回っている状態を指します。例えば、PBRが0.7倍の企業であれば、市場が当該企業の成長性・収益性・資本効率を厳しく評価していることを示すシグナルの一つとして捉えられます。ただし、低PBRが必ずしも「割安で投資すべき」ことを意味するわけではなく、収益性や成長性に課題があるために低く評価されている場合もあります。PBR1倍割れが問題視されるのは、主に既存株主の観点で「市場が企業の純資産価値を十分に評価していない状態」が続いている点にあります。

なぜ問題視されるのか

PBR1倍割れが問題視される主な理由は以下のとおりです。

既存株主の観点

保有株式の市場価値が帳簿上の純資産を下回っており、株主価値が十分に評価されていない状態が続いている。

経営の観点

市場から低評価を受け続けることで、資本調達コストが上昇したり、敵対的買収リスクが高まったりする可能性がある。

社会的観点

企業が保有する資産が市場において効率的に活用されていないことを示すシグナルとして捉えられる。

市場が企業の成長性・収益性・資本効率を低く見ている可能性

PBR1倍割れは、必ずしも「企業の実態が悪い」ことを直接意味するわけではありませんが、市場が企業の将来性や資本効率について厳しい評価を下しているサインと捉えられることがあります。具体的には、主に以下のような状況が市場評価の低下につながることがあります。

• ROE（自己資本利益率）が低く、資本を効率的に活用できていない
• 収益力の伸び悩みにより、将来の利益成長に対する期待が低い
• 事業ポートフォリオに非効率な部分があり構造改革が遅れていると市場が判断している
• 株主への還元姿勢（配当・自社株買い）が不十分とみられている

東証の資本コスト・株価意識要請

2023年3月、東京証券取引所（東証）はプライム市場およびスタンダード市場の全上場会社に対して、「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」を要請しました。この要請は、当時プライム市場の約半数、スタンダード市場の約6割の上場会社がROE8%未満・PBR1倍割れの状態にあったことを背景としています。

東証の要請では、主に以下の点が求められています。

• 自社の資本コストや資本収益性を把握し取締役会で分析・評価すること
• 改善に向けた具体的な計画を策定・開示すること
• 取り組みの実行と進捗の開示を継続すること

2026年4月時点の東証公表資料によれば、プライム市場では約93%、スタンダード市場では約51%（検討中含む）の上場会社が開示対応済みとなっており、対応の裾野は大きく広がっています。

（参考：東京証券取引所「資本コストや株価を意識した経営に関する4年目の取組み」2026年4月7日）

ただし、開示をしているか否かと、実質的な企業価値向上の取り組みを進めているかどうかは別の問題です。計画の策定・開示にとどまり、ROE改善や事業ポートフォリオの見直しといった具体的な施策の実行が伴っていない企業も存在します。各社の取り組みの質・実効性にはばらつきがあり、東証も継続的なフォローアップを通じて実質的な改善を促しています。

企業側の改善策

PBR1倍割れを解消するために、企業が取り得る主な改善策は以下のとおりです。

• ROE（自己資本利益率）の改善

  利益率向上や資産効率化によって収益力を高める（ROEの改善はPBR向上につながり得る重要要素の一つですが、PERや市場の成長期待も影響します）

• 事業ポートフォリオの見直し

  不採算事業の整理・売却を行い、高収益事業に経営資源を集中する

• 成長投資

  M&Aや研究開発への積極的な投資によって将来の成長期待を高める

• 株主還元の強化

  配当増額や自社株買いを実施し、株主へのリターンを高める

• IR（投資家向け広報）の強化

  経営戦略・財務方針を積極的に開示し、市場との対話を深める

これらの施策は、単独で実施するよりも複数を組み合わせて推進することが、PBR改善に向けて効果的とされています。

PBRとPER・ROEの違い

PBRと混同されやすい指標として、PER（株価収益率）とROE（自己資本利益率）が挙げられます。まずはそれぞれの指標が「何を見ているか」「計算式」「主な用途」を比較表で整理します。

PBRとROEは「PBR ＝ PER × ROE」という関係式が成立します（PER＝株価/EPS、ROE＝EPS/BPSとして同じ前提で計算した場合）。ただし、赤字企業や一時損益が大きい企業ではPERやROEが意味を持ちにくいため、この関係式の解釈には注意が必要です。そのような場合は、EV/EBITDAや純資産価値法など、収益の振れに左右されにくい指標と組み合わせることが有効です。この点については、後述の「M&A・企業価値評価でPBRをどう見るか」もあわせてご参照ください。

PER（株価収益率）との違い

PERは、株価が1株あたり当期純利益（EPS）の何倍かを示します。企業の「利益面」における割高・割安を測る指標であり、主に成長株の評価に用いられます。一方、PBRは企業の「資産面（帳簿価額）」に着目する指標です。赤字企業など、PERが算出できないケースでも、PBRは計算できるという違いがあります。

ROE(自己資本利益率)との違い

ROEは、株主から預かった自己資本（純資産）をどれだけ効率よく使って利益を上げているかを示します。これはあくまで「会社の経営効率」を測る指標であり、株価との比較要素は含みません。PBRが「市場の評価」を反映した指標であるのに対し、ROEは「財務の実績」を示す指標です。東証の要請においても、ROEの改善がPBR向上につながり得る重要要素として注目されています。

PBRを活用する際の注意点

PBRは便利な指標ですが、以下の点に注意して活用することが重要です。

業種による差異が大きい

製造業・金融業など資産規模の大きい業種はPBRが低くなりやすく、IT・サービス業など無形資産が収益の源泉となる業種はPBRが高くなりやすいため、異なる業種間での単純比較は避けるべきです。

純資産の質に注意が必要

簿価ベースの純資産には、実際の市場価値と乖離した含み損益が含まれる場合があります。特に不動産や有価証券を多く保有する企業では、時価ベースで評価し直す必要があります。

収益性・成長性を映さない

PBRはあくまで「資産価値（帳簿価額）対比」の指標であり、収益力や将来の成長性を直接示すものではありません。PBRが低い（高い）からといって、必ずしも割安（割高）とは断定できません。

のれん等の減損リスクに注意

M&A後にのれんが多額に計上されている企業では、将来の減損損失発生により純資産が毀損するリスクがあります。実質的な純資産を把握するうえでは、のれん等を控除して分析する場合もあります。

市場環境・金利水準の影響

金利が上昇すると、将来キャッシュフローの割引率が高まることで株価が低下しやすく、結果としてPBRの水準全体が切り下がる傾向があります。また市場全体のリスク回避姿勢が高まる局面でも同様の動きが生じることがあります。個別企業の問題ではなくマクロ環境が影響しているケースがあるため、金利動向や市場環境と合わせた解釈が重要です。

M&A・企業価値評価でPBRをどう見るか

PBRはM&Aの現場でも参照されることがありますが、株式市場の評価を前提としている点に注意が必要です。以下では、M&A・株式価値評価における実務的な位置づけを解説します。

M&AにおけるPBRの位置づけ

M&Aの株式価値評価（バリュエーション）では、DCF法（割引キャッシュフロー法）や類似会社比較法（マルチプル法）が主流ですが、PBRはマルチプル法の一指標として参照されることがあります。
特に金融機関（銀行・保険会社など）や不動産会社など、資産価値が収益の源泉となる業種では、PBRベースの評価が参考にされやすい傾向があります。一方で、成長企業やビジネスモデルが資産に依存しない企業では、PBRよりもEV/EBITDA倍率やPER・DCF法が重視されることが多いです。

PBRをM&Aにそのまま使えない理由

PBRは上場株式の市場価格を前提として計算される指標であるため、非上場企業にはそのまま適用できません。また、上場企業であっても、買収プレミアム（支配権取得に伴う上乗せ）を反映していないため、実際の買収価格とは乖離することがほとんどです。さらに、以下の点も留意が必要です。

• 簿価純資産には含み損益が反映されていないため、時価評価を行うと実態が異なる場合がある
• のれんの計上状況や将来の減損リスクによって純資産が変動する
• 業種・規模・財務構造が異なる会社間では、PBRの比較自体に限界がある
• PBRはあくまで株式価値の参考指標であり、EV（企業価値）ベースのEV/EBITDAとは性質が異なる点にも留意が必要

他の指標との併用が基本

M&AにおいてPBRを参照する場合は、あくまで複数の指標の一つとして位置づけることが重要です。実務的には以下の指標と組み合わせて使用することが一般的です。

• EV/EBITDA倍率：企業の収益力と事業価値を比較するマルチプル
• PER（株価収益率）：収益面での割高・割安の参考指標
• DCF法：将来キャッシュフローの現在価値に基づく内在価値評価
• 純資産価値法（コストアプローチ）：資産の時価評価に基づく価値算定

PBRは株式価値評価の「参考指標の一つ」として位置づけ、財務デューデリジェンスの結果や定性情報と組み合わせた総合判断が不可欠です。

まとめ

PBRは、株価が企業の帳簿上の純資産に対してどの水準で評価されているかを示す指標であり、1倍前後が一つの目安とされます。ただし、帳簿上の純資産は実際の清算価値とは必ずしも一致しないため、「解散価値との比較」はあくまで目安として理解することが重要です。

PBR1倍割れは、市場が企業の成長性・収益性・資本効率を低く評価しているシグナルとして問題視され、2023年3月の東証による要請以降、上場企業が対応を加速させています。
ただし、PBRだけでは収益性や成長性は把握できません。PERやROEなど他の指標・定性情報と組み合わせた総合的な判断が重要です。M&A・企業価値評価においてもPBRは株式価値評価の参考指標の一つに過ぎず、DCF法などの本格的な評価手法と併用することが実務の基本です。