レバレッジ効果とは？ レバレッジ効果の概要、具体例、活用時の留意点、M&Aにおける効果

レバレッジ効果とは

レバレッジとは、小さな力で大きなものを持ち上げるテコの原理のことです。そして、レバレッジ効果とは、テコの原理を活かして得られる効果を指します。つまり、少額の投資資金で大きなリターンが期待できることをいいます。例えば、借入を活用して少ない自己資金で多額のリターンを上げることなどをテコの原理になぞらえて、レバレッジ効果といいます。
レバレッジ効果は、主に投資において用いられる概念です。例えば、レバレッジを利かせるというと、少額の資本を用いて多額の資金を動かすこと、また、レバレッジ効果があるというと、少額の資本から多額の利益を獲得することを意味します。

レバレッジ効果の具体例

レバレッジ効果は、特に投資においては、得られる場面が多くあります。主に以下の投資の具体例に挙げて、どのようにレバレッジ効果を得られるのかを説明します。

信用取引

信用取引とは、委託保証金と呼ばれる担保を証券会社などに預け、委託保証金に数倍のレバレッジを利かせた株式売買を行うことです。例えば、一般的な株式投資では1,000万円の資金では1,000万円までの株式しか購入できませんが、信用取引を利用すると保有する資金以上の金額の株式を購入でき、予想どおりに株価が変動すれば多額の利益を獲得することができます。ただし、必ずしも予想どおりに株価が動くとは限らないため、予想とは逆の動きをした場合には、損失額にもレバレッジが利き、多額の損失を被る可能性があります。

FX

FXでは、証拠金と呼ばれる資金をFX業者に預け、数倍のレバレッジを利かせた為替取引を行います。例えば、レバレッジを利かせない場合、1,000万円は1,000万円の価値しかありません。また、1USドル＝100円のときに1万USドル分購入し、1USドル＝101円のときに1万USドル売却すると、手数料を考慮しないのであれば1万円の利益を得られます。しかし、レバレッジを10倍利かせて同じ投資をする場合、証拠金が100万円であっても1,000万円までの為替取引が可能です。為替レートが同様に動くなら利益は10万円となり、レバレッジを利かせないときよりも高効率で利益を得ることができます。もちろん、信用取引と同様、予想したとおりに為替相場が動かないときは、損失にもレバレッジが利くため、多額の損失を被る可能性があります。

不動産投資

不動産投資では、金融機関等から融資を受けることがレバレッジとなります。元手資金が小さければレバレッジ率が高くなり、高効率の投資を行える可能性があります。しかし、利益よりも利息のほうが多くなる逆レバレッジの状態になることもあるため、注意が必要です。なお、逆レバレッジとはレバレッジが利いているにも関わらず損失は発生していることを指します。

レバレッジ効果の活用時の留意点

レバレッジ効果をうまく活用するための留意点は、主に以下のとおりです。

逆レバレッジが生じることもある

前述したとおり、不動産投資のように融資を受けることでレバレッジを利かせる場合は、利息が利益を上回る逆レバレッジ状態が生じることがあります。不動産投資の場合、物件による利回りと融資の金利を確認し、利益につながる投資を行う必要があります。

借入れが増えることがある

新規に投資を始めたものの、運用状況が芳しくなく、運転資金が不足して追加融資が必要になることもあります。楽観的な見通しを持つだけでなく、最悪の場合も考えて投資を行うことに注意が必要です。

支出についても事前に把握する

投資を行う際には投資そのもの以外の諸費用による支出も事前に把握していくことが必要です。例えば、1億円の融資を受ければ、そのまま1億円の物件を購入できるわけではありません。不動産会社に支払う仲介手数料や毎年の固定資産税、不動産管理会社に支払う費用などがかかるため、手元にいくらか残しておく必要があります。

M&Aにおけるレバレッジ効果

いままでは主に投資においてレバレッジ効果の説明をしていますが、同様にM&Aにおいても利用されることもあります。企業の買収となると、多額の資金が必要となるため、不動産投資に近いといえます。つまり、金融機関から借入をして、自己資金では賄えない規模の買収を実施して投資効率を上げる方法です。また、金利の負担や、計画どおりの収益が得られなかった場合には、その分のリスクが高まるという認識が必要です。さらに借入の際には、金融機関に対して会社の財政状況、将来的な事業計画等の説明が必要になるため、事前の準備が重要となります。

まとめ

レバレッジ効果は、少額の資金や自己資金をもとに借入などを活用し、より大きな投資や買収を可能にする考え方です。信用取引、FX、不動産投資では利益を高める可能性がある一方で、損失にもレバレッジが利くため注意が必要です。特に、逆レバレッジ、追加の借入れ、諸費用の発生といった点は事前に把握しておかなければなりません。M&Aでも、金融機関からの借入によって自己資金を超える規模の買収を行うことができますが、金利負担や事業計画の実現可能性を踏まえて慎重に進めることが重要です。専門家に相談しながら判断することが望ましいでしょう。