ゲーム・エンタメ業界 市場規模や買収・売却事例について解説

ゲーム会社は大きく分けてゲーム機の開発会社、ゲーム機向けソフトの開発会社、ソーシャルゲームの開発会社、プラットフォームの開発会社の4つに分類される。

ゲーム機の開発会社は、任天堂やSony、マイクロソフトが有名で、それぞれNintendo SwitchやPlayStationシリーズ、Xboxなどのゲーム専用機を開発している。ゲーム機向けソフトの開発会社は、先述のゲーム専用機上で利用できるゲームソフトを制作している会社である。ソーシャルゲームの開発会社は、スマートフォンやタブレットなどで利用できるゲームソフトを制作する会社である。プラットフォームの開発会社とは、国内ではMobage、GREE、Yahoo!ゲームなどのプラットフォームを開発する会社を指し、そのプラットフォーム上に様々なゲームアプリケーションを公開している。

ゲーム業界は、ゲーム機市場とソーシャルゲーム市場に二分されている。2000年代初頭はPlayStation2やニンテンドーDSのヒットなどゲーム機市場が大きく収益を伸ばしていたが、スマートフォンが普及し、ソーシャルゲームが登場すると、若年層を中心に大きく利用者を増やし、市場規模が拡大した。

コスト面において、ゲーム機向けソフトの開発会社やソーシャルゲームの開発会社は、ゲーム機やスマートフォンの性能向上により、ゲームソフトにも高い性能が求められていることから、ゲームの開発費用が増加しており、負担になっている。

この開発費用を回収する手段はゲーム機向けソフトの開発会社とソーシャルゲームの開発会社で異なっており、ゲーム機向けソフトの開発会社はパッケージ販売による売上がメインだが、ソーシャルゲームの開発会社は、ゲーム内での課金システムがメインの売上になる。

近年では、eスポーツという言葉がニュースでも度々注目を集めており、ゲーム業界にとって大きな追い風になっている。eスポーツとは、エレクトロニック・スポーツの略である。広義には、電子機器を用いて行う娯楽、競技、スポーツ全般を指す言葉であり、言い換えるとプレイヤー同士が対戦するゲームをスポーツ競技として捉えるものである。eスポーツの市場が急速に拡大していることから、各ゲーム会社はこの分野に注力することがゲーム業界のトレンドにもなっている。

近年、ソーシャルゲームの登場により、ゲーム業界のバランスはゲーム機向けゲーム市場が全盛の時代から大きく変わり、ソーシャルゲームが業界を牽引している状況である。しかし、ソーシャルゲームの収益源であるゲーム内課金についてのトラブルが多く発生したことから、課金システムに対して悪いイメージを持つ人も少なくない。現状、課金システムは法の制限下にあり、一定の秩序が保たれているが、今後も課金システムの在り方は問われ続けられるものと考える。

展望としては、近年盛り上がりを見せるeスポーツの登場に期待が寄せられている。eスポーツはアジア大会として正式競技に採用されるなど、ゲーム業界内でも注目される存在となっており、再度ゲーム業界に変革をもたらす可能性がある。