M&A調査レポート 【ミラノ・コルティナ冬季オリンピック開幕!】スキー場リピーター500名にスキー離れについて調査

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約9割が「周囲でスキー・スノボ離れ進行」を実感
〜ゲレンデ復活のカギは、"快適さ"にあるのか〜

※2026年2月6日時点の調査結果 スキー場リピーター500名にスキー離れについて調査
調査結果について

今回は、過去3年以内に年1回以上スキー・スノーボードでスキー場を利用している20代〜50代の男女546名を対象に、スキー・スノーボード離れとスキー場再生に関する意識調査を実施しました。

本日開幕する「ミラノ・コルティナ2026冬季オリンピック」に合わせ、スキー場離れが進行する中、オリンピックの熱気によって盛り上がりが予想されるウィンタースポーツ、スキー場をさらに活性化するために何が必要なのか、調査しました。

まず、スキー・スノーボード経験者に周囲のスキー離れについて尋ねたところ、「非常に感じる」(34.4%)と「やや感じる」(51.8%)を合わせて86.2%が離れを実感していることが分かりました。

さらに、スキー場施設の老朽化については「非常に感じる」(24.9%)「やや感じる」(55.7%)と、8割超が施設の古さを感じています。特に老朽化を感じる施設は「更衣室・ロッカールーム」が56.6%で最多、次いで「トイレ・洗面所」51.1%と、水回り設備への不満も顕著でした。また、スキー場に行く頻度が減った理由では、「体力的にきつくなったから」43.5%が最多となっています。

一方で、施設をリニューアルすることで「頻度が増える」との回答は70.7%に達し、潜在的な回帰意欲の高さも明らかになりました。

■調査概要

  • 《業界別調査》
  • 調査名称:【ミラノ・コルティナ冬季オリンピック開幕!】スキー場リピーター500名にスキー離れについて調査
  • 調査方法:IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
  • 調査期間:2026年1月5日〜同年1月6日
  • 有効回答:過去3年以内に年1回以上スキー・スノーボードでスキー場を利用している20代〜50代の男女546名

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

■利用条件

  1. 1.情報の出典元として「M&Aキャピタルパートナーズ株式会社」の名前を明記してください。
  2. 2.ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。
    URL:https://www.ma-cp.com/

目次

  1. あなたの周囲(友人・知人・家族など)で、「以前はスキー・スノーボードに行っていたが、最近は行かなくなった」という人が増えていると感じますか。
  2. あなた自身のスキー・スノーボードに行く頻度は、3年前と比べてどのように変化しましたか。
  3. Q2で「やや減った」「大幅に減った」と回答した方にお聞きします。スキー・スノーボードに行く頻度が減った理由を教えてください。(複数回答)
  4. スキー場の施設(休憩所・トイレ・更衣室・レストランなど)について、「老朽化している」「古くなっている」と感じることはありますか。
  5. Q4で「非常に感じる」「やや感じる」と回答した方にお聞きします。特に老朽化を感じる施設・設備を教えてください。(複数回答)
  6. もしスキー場の施設(休憩所・トイレ・更衣室・レストランなど)やサービスが大幅に改善・リニューアルされたら、あなたがスキー・スノーボードに行く頻度は増えると思いますか。
  7. 老舗のスキー場の施設やサービスが大幅に刷新されることについて、どう思いますか。
  8. Q7で「期待する」「どちらかといえば期待する」と回答した方にお聞きします。刷新について、何を期待しますか。(複数回答)
  9. Q8で「わからない/答えられない」以外を回答した方にお聞きします。Q8で回答した以外に、新しい経営体制に期待することがあれば、自由に教えてください。
  10. まとめ
主な調査結果

Q1あなたの周囲(友人・知人・家族など)で、「以前はスキー・スノーボードに行っていたが、最近は行かなくなった」という人が増えていると感じますか。

約9割が「周囲でスキー・スノーボード離れが進んでいる」と実感

「Q1. あなたの周囲(友人・知人・家族など)で、「以前はスキー・スノーボードに行っていたが、最近は行かなくなった」という人が増えていると感じますか。」(n=546)と質問したところ、「非常に感じる」が34.4%、「やや感じる」が51.8%という回答となりました。

あなたの周囲(友人・知人・家族など)で、「以前はスキー・スノーボードに行っていたが、最近は行かなくなった」という人が増えていると感じますか。への回答のグラフイメージ

Q2あなた自身のスキー・スノーボードに行く頻度は、3年前と比べてどのように変化しましたか。

半数以上のスキー・スノーボード愛好者が「3年前より頻度が増えた」と回答、ウィンタースポーツ人気回復の兆し

「Q2. あなた自身のスキー・スノーボードに行く頻度は、3年前と比べてどのように変化しましたか。」(n=546)と質問したところ、「大幅に増えた」が9.7%、「やや増えた」が41.6%という回答となりました。

あなた自身のスキー・スノーボードに行く頻度は、3年前と比べてどのように変化しましたか。への回答のグラフイメージ

Q3Q2で「やや減った」「大幅に減った」と回答した方にお聞きします。スキー・スノーボードに行く頻度が減った理由を教えてください。(複数回答)

スキー・スノボ離れの理由、「体力的にきつくなったから」「リフト券や交通費など費用が高くなったから」が上位

「Q3. Q2で「やや減った」「大幅に減った」と回答した方にお聞きします。スキー・スノーボードに行く頻度が減った理由を教えてください。(複数回答)」(n=131)と質問したところ、「体力的にきつくなったから」が43.5%、「リフト券や交通費など費用が高くなったから」が39.7%、「一緒に行く仲間が減ったから」が35.9%という回答となりました。

Q2で「やや減った」「大幅に減った」と回答した方にお聞きします。スキー・スノーボードに行く頻度が減った理由を教えてください。(複数回答)への回答のグラフイメージ

Q4スキー場の施設(休憩所・トイレ・更衣室・レストランなど)について、「老朽化している」「古くなっている」と感じることはありますか。

80.6%のスキー場利用者が施設の老朽化を実感

「Q4. スキー場の施設(休憩所・トイレ・更衣室・レストランなど)について、「老朽化している」「古くなっている」と感じることはありますか。」(n=546)と質問したところ、「非常に感じる」が24.9%、「やや感じる」が55.7%という回答となりました。

スキー場の施設(休憩所・トイレ・更衣室・レストランなど)について、「老朽化している」「古くなっている」と感じることはありますか。への回答のグラフイメージ

Q5 Q4で「非常に感じる」「やや感じる」と回答した方にお聞きします。特に老朽化を感じる施設・設備を教えてください。(複数回答)

老朽化を感じるスキー場設備 第1位「更衣室・ロッカールーム」、第2位「トイレ・洗面所」

「Q5. Q4で「非常に感じる」「やや感じる」と回答した方にお聞きします。特に老朽化を感じる施設・設備を教えてください。(複数回答)」(n=440)と質問したところ、「更衣室・ロッカールーム」が56.6%、「トイレ・洗面所」が51.1%、「レストラン・食堂」が43.9%という回答となりました。

 Q4で「非常に感じる」「やや感じる」と回答した方にお聞きします。特に老朽化を感じる施設・設備を教えてください。(複数回答)への回答のグラフイメージ

Q6もしスキー場の施設(休憩所・トイレ・更衣室・レストランなど)やサービスが大幅に改善・リニューアルされたら、あなたがスキー・スノーボードに行く頻度は増えると思いますか。

「施設改善でゲレンデに行く頻度が増える」スキー・スノーボード愛好者は7割以上

「Q6. もしスキー場の施設(休憩所・トイレ・更衣室・レストランなど)やサービスが大幅に改善・リニューアルされたら、あなたがスキー・スノーボードに行く頻度は増えると思いますか。」(n=546)と質問したところ、「大幅に増えると思う」が18.3%、「やや増えると思う」が52.4%という回答となりました。

もしスキー場の施設(休憩所・トイレ・更衣室・レストランなど)やサービスが大幅に改善・リニューアルされたら、あなたがスキー・スノーボードに行く頻度は増えると思いますか。への回答のグラフイメージ

Q7老舗のスキー場の施設やサービスが大幅に刷新されることについて、どう思いますか。

80.1%が、老舗スキー場の施設・サービス刷新に期待

「Q7. 老舗のスキー場の施設やサービスが大幅に刷新されることについて、どう思いますか。」(n=546)と質問したところ、「期待する」が26.4%、「どちらかといえば期待する」が53.7%という回答となりました。

老舗のスキー場の施設やサービスが大幅に刷新されることについて、どう思いますか。への回答のグラフイメージ

Q8Q7で「期待する」「どちらかといえば期待する」と回答した方にお聞きします。刷新について、何を期待しますか。(複数回答)

老舗スキー場の施設・サービス刷新への期待「サービスの質向上」が64.1%で最多、価格適正化も4割超

「Q8. Q7で「期待する」「どちらかといえば期待する」と回答した方にお聞きします。刷新について、何を期待しますか。(複数回答)」(n=437)と質問したところ、「サービスの質向上」が64.1%、「価格の適正化」が45.5%、「施設の刷新・近代化」が36.6%という回答となりました。

Q7で「期待する」「どちらかといえば期待する」と回答した方にお聞きします。刷新について、何を期待しますか。(複数回答)への回答のグラフイメージ

Q9Q8で「わからない/答えられない」以外を回答した方にお聞きします。Q8で回答した以外に、新しい経営体制に期待することがあれば、自由に教えてください。

「安全管理の徹底」や「高くても質のよいリゾートの提供を期待する」などの声も

「Q9. Q8で「わからない/答えられない」以外を回答した方にお聞きします。Q8で回答した以外に、新しい経営体制に期待することがあれば、自由に教えてください。」(n=435)と質問したところ、主な回答として「安全管理の徹底」や「高くても質のよいリゾートの提供を期待する」など178件の回答を得ることができました。

Q8で「わからない/答えられない」以外を回答した方にお聞きします。Q8で回答した以外に、新しい経営体制に期待することがあれば、自由に教えてください。への回答のグラフイメージ

まとめ

  • ― 85%超のスキー場リピーターが「周囲でスキー場離れを感じる」と回答
  • ― スキー場リピーターの80.6%が「スキー場の老朽化」を感じている
  • ― スキー場の施設・サービスのリニューアルによって7割が「行く頻度が増える」と回答

■弊社アドバイザーからのコメント

日本のスキー人口は1990年代のバブル期をピークに減少し、以降、多くのスキー場が閉鎖や縮小を余儀なくされました。近年はインバウンド需要により復調の兆しが見られるものの、業界全体としては人材確保や施設の老朽化への対応といった課題を抱えており、スキー場経営者は依然として厳しい経営環境に置かれています。

白馬やニセコをはじめとする日本国内のスノーリゾートは、質の高い雪に恵まれていることから世界的にも高い評価を受ける観光資産であり、日本のウィンタースポーツ文化を支える重要な存在です。だからこそ、国内利用者への価値提供を改めて強化し、この貴重な資産とスキー文化を次世代へ継承していくことが求められています。

今回の調査では、スキー・スノーボード離れの背景に「スキー場施設の老朽化」という課題があることが明らかになりました。利用者は、ゲレンデの雪質やコース以外にトイレや更衣室といった付帯施設の快適性も重視しており、スキー場を総合的な体験の場として捉えていることがうかがえます。また、7割以上のリピーターが、施設をリニューアルすることで「頻度が増える」と回答しており、潜在的な需要回復の余地は十分にあると言えるでしょう。

一方で、厳しい経営状況にあるスキー場が、単独で設備投資に踏み切ることは容易ではありません。しかし、より大きな資本の傘下に入ることで、資金や人材、ノウハウといった経営資源を活用し、こうした構造的課題を解決することも可能になります。

実際に、白馬エリアのスキー場では、M&Aを通じて既存施設のリニューアルにとどまらず、宿泊・飲食・アウトドア体験などを組み合わせた世界基準のリゾート開発を目指す動きが始まっています。スキーをしない人も含めた幅広い層を呼び込むことで、地域経済の活性化とスキー文化の継承を実現しようとしています。

M&Aを活用して資本や人材、経営ノウハウを取り込むことで、経営環境の改善が進み、スキー場が再び選ばれる場所へと進化する可能性は十分にあります。複雑な経営課題に対応するためにも、M&Aに関する情報収集から始め、将来を見据えた最適な選択を行うことが重要になるでしょう。

M&Aキャピタルパートナーズは、豊富な経験と実績を持つM&Aアドバイザーとして、お客様の期待する解決・利益の実現のために日々取り組んでおります。
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監修者プロフィール
M&Aキャピタルパートナーズ株式会社広報室 室長齊藤 宗徳
M&Aキャピタルパートナーズ株式会社 広報室 室長
株式会社レコフ リサーチ部 課長
齊藤 宗徳

2007年、立教大学経済学部経営学科卒業後、国内大手調査会社へ入社し、国内法人約1,500社の企業査定を行うとともに国内・海外データベースソリューション営業を経て、Web戦略室、広報部にて責任者として実績を重ねる。2019年大手M&A仲介会社へ入社し、広報責任者として広報業務に従事。
2021年M&Aキャピタルパートナーズ入社後は、広報責任者として、TV番組・CMなどのメディア戦略をはじめ広報業務全体を管掌、2024年より現職。

一般社団法人金融財政事情研究会認定M&Aシニアエキスパート
厚生労働省「職業情報提供サイト(日本版O-NET)」M&Aアドバイザー担当
MACPグループ「地域共創プロジェクト」責任者


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